Patients

希少・難治性疾患の課題解決に向けたステークホルダー間の連携
~患者さん・医療関係者・製薬企業が共に行動する時代に~

「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律(薬機法)」では、国内の患者数が5万人以下の疾患を「希少疾患」と定義しています。近年、日本を含む世界各地で患者団体を中心とした希少・難治性疾患に関する啓発活動が展開されており、製薬企業も積極的な情報提供や新薬開発に乗り出しています。着実に前進している希少・難治性疾患領域への取り組みですが、いまだ多くの課題が山積しているのも事実です。今回のニュースレターでは、「希少・難治性疾患領域における全ステークホルダーに向けたサービスの提供」を目的として活動を続ける特定非営利活動法人ASrid(アスリッド)の西村由希子理事長に、今日の希少・難治性疾患における課題と、わたしたちが目指すべき「ネクストステップ」についてお話を伺いました。【西村さんの略歴は、後掲を参照ください】

岩下裕司希少・難治性疾患の課題解決に向けたステークホルダー間の連携
~患者さん・医療関係者・製薬企業が共に行動する時代に~
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Welby × COSMO オンラインセミナーレポート

ePROで変わるがん診療の治療体験

~実臨床の中でのePRO活用で見えてきたベネフィットと課題~

 

株式会社コスモ・ピーアール(以下、COSMO)は5月21日、株式会社Welbyと共催で、オンラインセミナー「ePROで変わるがん診療の治療体験 ~実臨床の中でのePRO活用で見えてきたベネフィットと課題~」を開催しました。

セミナーでは冒頭、COSMOの茅島由香シニアアカウントディレクターが、当社が実施したがん患者さんインサイト調査(対象300人、2020年実施)の結果(*)を紹介。「がん治療において患者さんが最も気にするのは治療効果よりもその治療による副作用でした。中でも、婦人科がん患者さんの副作用を気にする割合は、がん種全体の平均と比較して10%~30%高く、生活の質(QOL)の維持を彼女たちがいかに大切に考えているかをうかがい知る調査結果でした。本日のセミナーテーマのePRO(電子的な患者報告アウトカム)の診療における活用は、このような不安や困難を抱えるがん患者さんたちが治療を前向きに検討する、継続する支援のひとつになるかもしれません。」と挨拶しました。
(*)COSMO発行の「患者インサイトレポート」がん患者編、婦人科がん編の詳細、購入希望はこちらから

岩下裕司Welby × COSMO オンラインセミナーレポート
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Insights4 Pharma×コスモ・ピーアール共催 オンラインセミナーレポート

患者のライフゴール達成を目指す製薬ビジネスへの変革

~患者インサイト発想を開発からコミュニケーションに応用する~

日本の医療は、「与えられる医療」から「自ら学び選択する医療」へと転換期を迎えようとしています。この潮流は、患者さんによる情報収集や、患者さんと医療者との対話だけでなく、医薬品の研究開発においても日ごとに重要性を帯びてきています。目に見える症状や疾患にアプローチする“エンドロール概念”から、目に見えない患者さんの課題やニーズにアプローチする“ライフゴール概念”への転換期にあると言えるでしょう。このような転換期において、製薬企業は患者インサイト発想をどのように賢く応用できるのでしょうか?
COSMOは、4月27日、製薬業界に特化した海外ニュース&解説メディアのInsights4 Pharmaと共催で、「患者のライフゴール達成を目指す製薬ビジネスへの変革~患者インサイト発想を開発からコミュニケーションに応用する~」をテーマに、オンラインセミナーを開催しました。

岩下裕司Insights4 Pharma×コスモ・ピーアール共催 オンラインセミナーレポート
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コミュニティを起点としたHIV感染予防の啓発・支援活動 ―特定非営利活動法人aktaの成功要因を、岩橋恒太理事長に聞く―

Patient Empowermentや患者さんの医療への参画が注目されていますが、とりわけ先進的だと言われているのがHIV/AIDS領域です。コスモは、前号に引き続きHIV対策の最前線で活躍されている特定非営利活動法人aktaの岩橋恒太理事長に、aktaの起源や活動の特徴、そして継続的に先進的な活動を展開続けているaktaの成功要因についてお話を伺いました。(HIVについて日本や世界の状況について伺った前号はこちら

岩下裕司コミュニティを起点としたHIV感染予防の啓発・支援活動 ―特定非営利活動法人aktaの成功要因を、岩橋恒太理事長に聞く―
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<HIV対策の今を考える> 求められる意識と情報のアップデート 人とコミュニティを中心としたアプローチへ ―特定非営利活動法人akta 岩橋恒太理事長に聞く―

新型コロナウイルス感染症の感染拡大が始まってほぼ1年が経過しました。
新型コロナウイルス感染症によって、これまであまり注目されてこなかった保健所の存在意義が改めて強く印象付けられるとともに、保健所がコロナ関連業務にかかりきりになることで生じる弊害も浮き彫りになりました。
そこで今回、特に大きな影響を受けたとされるHIV感染症について、日本における最新の状況、世界の動きなど、HIV・エイズの啓発・支援を行っている特定非営利活動法人aktaの岩橋恒太理事長にお話を伺いました。

岩下裕司<HIV対策の今を考える> 求められる意識と情報のアップデート 人とコミュニティを中心としたアプローチへ ―特定非営利活動法人akta 岩橋恒太理事長に聞く―
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患者インサイトレポート 第二弾 「婦人科がん疾患編」を発行

―患者エンパワーメントは婦人科がん患者にどのような影響を与えるのか―
―治療における患者の意識・行動から探る報道や患者会の影響―

株式会社コスモ・ピーアールは、昨年7月に創刊した患者インサイトレポートの第二弾として、「婦人科がん疾患編」をこのほど発行しました。

今回のレポート作成に当たっては、全国の主要な10種のがん患者300名を対象に昨年3月に行ったインターネット調査の中から、婦人科がん3種(卵巣がん、子宮頸・子宮体がん、乳がん)の患者に的を絞って、治療法の決定に至るまでの医師からの治療方法の提示、検索行動や内容、および治験や患者会活動への参加意向等を分析。あわせて、婦人科がん患者会のエンパワーメント調査婦人科がんにおける報道傾向の分析を行い、「患者エンパワーメントは婦人科がん患者にどのような影響を与えるのか」「治療における患者の意識・行動から探る報道や患者会の影響」を検証し、婦人科がん患者の意識と行動に影響を及ぼす情報発信のあり方について、示唆に満ちたインサイトを得ることが出来ました。

岩下裕司患者インサイトレポート 第二弾 「婦人科がん疾患編」を発行
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Medinewxコスモ・ピーアール共催 オンラインセミナーレポート 今、患者が製薬企業に求めているものとは?適切な情報提供のあり方を考える

医薬業界に多くの読者をもつメディカルマーケティングマガジンMedinewとコスモ・ピーアールとの共催で去る10月28日に開催されたオンラインセミナーの内容が、このほどMedinewのセミナーレポートとして公開されました。

 

「今、患者が製薬企業に求めているものとは?適切な情報提供のあり方を考える」をテーマとしたセミナーでは冒頭、Medinewの運営会社である株式会社医薬情報ネットの金子剛章代表取締役が「医薬品マーケティングにおける患者コミュニケーション」と題して講演。「これまでは疾患啓発や患者掘り起しにより売り上げを上げるプロモーションが主だったが、製薬企業のビジネスモデルの変化や新型コロナウイルスの影響により、今後はより患者さん中心のプロモーションに変わっていくと考えられる。事業領域も治療範囲の商品提供中心から情報サービス提供まで広げることが求められている」と指摘しました。

 

コスモの「患者インサイトレポート」に基づいた提言を紹介

続いて登壇した株式会社コスモ・ピーアールの長澤知魅マネージングディレクターは、「治療選択時および薬剤処方時の患者の意識と行動~がん患者300人への調査結果より~」と題して講演しました。この調査は、コスモ・ピーアールが本年3月に、主要がん10種の罹患者、全国の男女300人を対象に、インターネットによるアンケート調査を実施し、治療選択の実態、疾患毎の患者行動の違いを探索、さらに、がん事業を扱う主要製薬企業19社における企業印象調査を行い、処方薬選定などに製薬企業のレピュテーションがどのように影響するのかを調査したもので、その結果は本年7月に『患者インサイトレポート-がん疾患編』としてとりまとめられました。

 

長澤マネージングディレクターは、調査に至った背景として、「近年がん治療の選択肢が増加し、患者が医師の説明を聞いて理解し合意するインフォームドコンセントや、さらに医師と患者がエビデンスを共有して一緒に治療選択肢を決定するシェアードデシジョンメイキングなどが台頭してきており、まさに今、医師から与えられる医療から、自ら学び選択する医療に時代は変わりつつある」と指摘。調査結果から「8割の患者が治療法を調べるものの、3割が理解できず医師の説明に従っているという現状から、情報のアンメットニーズが読み取れた」「処方薬の選定時において、患者は処方された薬のメーカーを調べたり、その企業評判を確認したり、ネガティブな企業報道を気にしている。これらは、患者がより良い治療を選択したいという主体性の表れであり、製薬企業の評判が患者の治療選択や有効性・安全性の患者評価に少なからず影響する可能性を示唆している」と紹介しました。そして、「製薬企業は、患者さんと医療の架け橋となり得る。患者さんの医療情報理解を支援することで、患者さんの納得した同意や積極的な意思決定に結び付け、治療満足度に影響を与えることが出来る」と強調。最後に、製薬企業に求められる患者さんへの情報提供のあり方の提言として、「患者さんに分かりやすい医療情報にするための実践的な2つのヒント」「平時からの継続的な企業レピュテーション構築とメッセージ発信に求められる3つの要素」を具体的に解説し、プレゼンテーションを締めくくりました。

 

■Medinewが公開したセミナーレポートでは、上記のプレゼンテーションの内容を、実際に使われたパワーポイントのデータや図表などもいくつか用いながら、大変わかりやすく紹介しています。当日のセミナーを改めて振り返ってみたい方は勿論、セミナーに出席できなかった方、より具体的な内容が知りたいという方は、是非、こちらからセミナー内容の詳細をご確認ください。

 

■また、セミナーで紹介したコスモ・ピーアールの「患者インサイトレポート-がん疾患編」は、日本語レポート、英語レポートともに現在販売中です。Medinewでも「本調査には、企業レピュテーションについても、がん種別の詳細な結果が示されている。がん治療薬の製造販売企業としての認知度や企業イメージスコアなど、患者が抱く企業イメージを知る手段としても活用できる。がん患者の意識や行動についての、より詳細な分析結果もあり、製薬企業のプロモーション活動にも役立つ」とのご紹介をいただきました。調査の概要及びご購入につきましては、こちらをご参照ください。

 

今回のオンラインセミナーが、一人でも多くの皆様のご参考となれば幸いです。

 

<トピックス>

12回日本ヘルスコミュニケーション学会でコスモ「患者インサイトレポート」調査内容を発表

日本ヘルスコミュニケーション学会の第12回学術集会が去る9月26、27の両日、オンラインで開催され、コスモ・ピーアールは、患者・家族とのコミュニケーション部門において「治療選択時および薬剤処方時の患者の検索行動-製薬企業の評判が選択に寄与する可能性-」という演題で、「患者インサイトレポート」に収録した調査内容のポスター発表を行いました。

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患者中心の医薬品開発に向けた道筋とは?

患者中心の医薬品開発への道筋

Patient engagementからPublic engagementへ~

日本の医療は「与えられる医療」から「自ら学び選択する医療」へと、転換期を迎えようとしています。この潮流は患者による情報収集や、患者と医療者との対話だけでなく、医薬品の研究開発においても、日ごとに重要性を帯びてきています。これまで接点の薄かった医薬品の研究者と、患者や市民の間で、コラボレーションが求められるのはなぜでしょうか?それはどうすれば実現できるのでしょうか?研究者と患者が共に学びあう場づくりに創造的にチャレンジする今村先生にお話を伺いました。

Matsubara患者中心の医薬品開発に向けた道筋とは?
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―全国のがん患者300人にアンケート調査―

―全国のがん患者300人にアンケート調査―

がん患者の治療選択の実態が明らかに

十分理解できる情報がないまま、医師の勧めに従った患者が約3割

 

株式会社コスモ・ピーアールは、がん医療における治療選択肢が増加していることを背景に、患者さんの治療法決定に関する意識と行動を把握すべく、主要ながん10種における全国のがん患者300人を対象に調査を行いました。

Tomomi-Nagasawa―全国のがん患者300人にアンケート調査―
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EyeforPharma Patient Summit USA:患者エンゲージメントに関するインサイト

患者中心医療実現の最前線で活躍するチェンジ・メーカーとのインタビュー

COSMOシニア・コンサルタント安川瑛美が、10月2日~3日に開催されたEyeforPharma Patient Summit USAについて報告します。米国フィラデルフィアで2日間にわたって開催されたEyeforPharmaのサミットでは、製薬企業各社や患者団体が業界の発展に向けて意見交換が行われました。

患者中心医療の実現に向けて活動を展開する3名の方にインタビューし、各氏より患者エンゲージメント活動に関する示唆を得ることができました。

  1. 業界風土は「患者さんのために」から、「患者さんと共に」へ変化しつつある
    「患者の直接的な関与がない(患者側にヒヤリングが実施されないなど)研究活動は、患者ニーズにそぐわないものになる傾向がある」と発言している複数の患者団体代表の方々に出会いました。開発プロセス全体を通して患者さんが関わることは製薬・患者団体双方にとって良いことであると、慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者であり、US COPD Coalitionのディレクターを務めるジョン・リンネル氏は提起します。
    COPD患者活動に関するリンネル氏へのインタビューを読む »

  2. 従業員エンゲージメントと患者エンゲージメントにはシナジーがある
    患者中心志向を社内でどのように普及し始めればいいかについて、サミット参加者への調査では、圧倒的に(参加者の7割)、患者中心志向はトップダウンのアプローチで始まり、その後ボトムアップで育むものとの回答でした。
    フランスの製薬会社であるServier GroupのChief Patient Affairs Officerであるロード・ドゥウルフ医師は、患者エンゲージメントを社内で組織的に促進する上で、標準化されたアプローチをとらないことが重要だと、ご自身の経験や気づきに基づいて話します。
    ロード・ドゥウルフ医師のChief Patient Officerとしての視点について読む »

  3. 患者エンゲージメント活動には、患者さん以外の人もかかわってくる。患者さんの家族、患者団体、医療従事者、介護者、そして地域社会もかかわる。
    NPO患者中心の医療を共に考え共に実践する協議会の代表理事である畑中和義氏は、患者さんにとってより良い医療が提供できる環境を整えることを目指して活動されています。畑中氏のNPO組織は日本における患者中心医療の輪を広める活動に努め、また、患者、患者団体、製薬会社、および医療従事者間のコミュニケーション向上を図るための実践に踏み込みます。
    日本の患者エンゲージメント活動に関する視点を読む  »
ObaEyeforPharma Patient Summit USA:患者エンゲージメントに関するインサイト
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