平素より格別のご支援を賜り、厚く御礼申し上げます。
株式会社コスモ・ピーアール（以下、COSMO）が設立60周年を迎え過ごした一年は、特別に感慨深い年となりました。この機会に、COSMOのこれまでの歩みを振り返るとともに、今後の抱負についても申し述べたいと思います。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は世界中の人々の日常生活に大きな影響を与えています。そこで、株式会社コスモ・ピーアール（以下、COSMO）は11月5日にCOSMOオンラインセミナーを開催し、保健医療経済を専門とする米シンクタンクのThinkWell Globalでマネージングディレクターとして活躍中であり、COSMO社外取締役の穂積大陸氏を講演者に迎え、米国在住の一般市民の視点で、新型コロナウイルス感染症が米国の人々の暮らしに与えた影響やその対策についてリアルな状況を配信しました。
また、新型コロナウイルス感染予防ワクチンを世界に供給する枠組みであるCOVAXファシリティの現状と問題点、mRNAワクチンの今後など、ポストコロナ、ウイズコロナの時代を考えるにあたり、示唆に富む内容となりました。
穂積氏は、順天堂大学医学部を卒業後、カリフォルニア大学バークレー校で公衆衛生修士号（MPH）、マサチューセッツ工科大学で経営学修士号（MSM）を取得後、これまで20年にわたり、パキスタン、ザンビア、マラウイ、ケニア、ガーナなど20ヶ国以上で保健医療政策プロジェクトに携わってきました。なお、穂積氏の略歴の詳細につきましては、こちらをご覧ください。
以下、講演の要旨をご紹介いたします。
株式会社コスモ・ピーアール（以下、COSMO）は5月21日、株式会社Welbyと共催で、オンラインセミナー「ePROで変わるがん診療の治療体験 ～実臨床の中でのePRO活用で見えてきたベネフィットと課題～」を開催しました。
セミナーでは冒頭、COSMOの茅島由香シニアアカウントディレクターが、当社が実施したがん患者さんインサイト調査（対象300人、2020年実施）の結果（＊）を紹介。「がん治療において患者さんが最も気にするのは治療効果よりもその治療による副作用でした。中でも、婦人科がん患者さんの副作用を気にする割合は、がん種全体の平均と比較して10％～30％高く、生活の質（QOL）の維持を彼女たちがいかに大切に考えているかをうかがい知る調査結果でした。本日のセミナーテーマのePRO（電子的な患者報告アウトカム）の診療における活用は、このような不安や困難を抱えるがん患者さんたちが治療を前向きに検討する、継続する支援のひとつになるかもしれません。」と挨拶しました。
（＊）COSMO発行の「患者インサイトレポート」がん患者編、婦人科がん編の詳細、購入希望はこちらから
日本の医療は、「与えられる医療」から「自ら学び選択する医療」へと転換期を迎えようとしています。この潮流は、患者さんによる情報収集や、患者さんと医療者との対話だけでなく、医薬品の研究開発においても日ごとに重要性を帯びてきています。目に見える症状や疾患にアプローチする“エンドロール概念”から、目に見えない患者さんの課題やニーズにアプローチする“ライフゴール概念”への転換期にあると言えるでしょう。このような転換期において、製薬企業は患者インサイト発想をどのように賢く応用できるのでしょうか？
COSMOは、4月27日、製薬業界に特化した海外ニュース＆解説メディアのInsights4 Pharmaと共催で、「患者のライフゴール達成を目指す製薬ビジネスへの変革～患者インサイト発想を開発からコミュニケーションに応用する～」をテーマに、オンラインセミナーを開催しました。
COSMO HEALTHCAREで実施したがん患者さんインサイト調査（対象300名、2020年実施）では、がん治療において患者さんが最も気にするのは治療効果よりも、その治療による副作用でした。中でも、乳がん・卵巣がん患者さんの副作用を気にする割合は、がん種全体の平均と比較して約20％高く、生活の質（QOL）の維持を彼女たちがいかに大切に考えているかをうかがい知る結果でした。
本セミナーでは、ePRO（電子的な患者報告アウトカム）を活用し、医師ではなく、患者自身がパソコンやスマートフォンで健康状態を記録・評価することによって、安全性の高い外来化学療法を実践している最新ケースを取り上げます。COVID-19により、がん患者さんの外来診療控えの懸念が指摘される中、疾患管理のデジタルソリューションニーズは今後更に高まると思われます。皆様のご参加を心よりお待ちしております。
日本の医療は「与えられる医療」から「自ら学び選択する医療」へと、転換期を迎えようとしています。この潮流は患者による情報収集や、患者と医療者との対話だけでなく、医薬品の研究開発においても、日ごとに重要性を帯びてきています。目に見える症状や疾患にアプローチするエンドゴール概念から、目に見えない患者さんの課題やニーズにアプローチするライフゴール概念への転換期にある、と言えるでしょう。
本セミナーでは、このような転換期において、製薬企業が患者インサイト発想をどのように賢く応用できるのか、手法の一例であるSNSビッグデータ解析をご紹介しながら、理解を深めていただく機会にしたいと考えております。皆様のご参加を心よりお待ちしております。
Patient Empowermentや患者さんの医療への参画が注目されていますが、とりわけ先進的だと言われているのがHIV/AIDS領域です。コスモは、前号に引き続きHIV対策の最前線で活躍されている特定非営利活動法人aktaの岩橋恒太理事長に、aktaの起源や活動の特徴、そして継続的に先進的な活動を展開続けているaktaの成功要因についてお話を伺いました。（HIVについて日本や世界の状況について伺った前号はこちら）
新型コロナウイルス感染症の感染拡大が始まってほぼ1年が経過しました。
新型コロナウイルス感染症によって、これまであまり注目されてこなかった保健所の存在意義が改めて強く印象付けられるとともに、保健所がコロナ関連業務にかかりきりになることで生じる弊害も浮き彫りになりました。
そこで今回、特に大きな影響を受けたとされるHIV感染症について、日本における最新の状況、世界の動きなど、HIV・エイズの啓発・支援を行っている特定非営利活動法人aktaの岩橋恒太理事長にお話を伺いました。
株式会社コスモ・ピーアールは、昨年7月に創刊した患者インサイトレポートの第二弾として、「婦人科がん疾患編」をこのほど発行しました。
今回のレポート作成に当たっては、全国の主要な10種のがん患者300名を対象に昨年3月に行ったインターネット調査の中から、婦人科がん3種（卵巣がん、子宮頸・子宮体がん、乳がん）の患者に的を絞って、治療法の決定に至るまでの医師からの治療方法の提示、検索行動や内容、および治験や患者会活動への参加意向等を分析。あわせて、婦人科がん患者会のエンパワーメント調査、婦人科がんにおける報道傾向の分析を行い、「患者エンパワーメントは婦人科がん患者にどのような影響を与えるのか」「治療における患者の意識・行動から探る報道や患者会の影響」を検証し、婦人科がん患者の意識と行動に影響を及ぼす情報発信のあり方について、示唆に満ちたインサイトを得ることが出来ました。
在日米国商工会議所意見書
在日米国商工会議所（ACCJ）は2020年11月、日本人女性の就業拡大を後押しする外国人家事労働者の雇用に向けた出入国管理及び難民認定法の改正を求める意見書を公表いたしましたので、お知らせいたします。
本テーマに関するACCJの意見書は、3回目のものとなります。2013年及び2015年に公表した意見書は、ACCJの成長戦略タスクフォースがとりまとめました。今回公表された意見書は、ACCJのFDI・グローバル・エコノミック・コーポレーション委員会及びヒューマンリソース・マネージメント委員会がとりまとめたものです。
本意見書の筆頭執筆者である株式会社コスモ・ピーアール代表取締役社長の佐藤玖美は、自身のライフワークの一つとして、香港やシンガポールをはじめとするアジア諸国と同様に日本でも出入国管理及び難民認定法を緩和し、一般市民が外国人家事労働者の身元引受人になれるよう、日本政府に働きかける活動に注力しています。一般市民による外国人家事労働者の雇用が進めば、女性の就労が促進され国内経済に貢献し、アジアの金融センターを目指すという日本政府の構想に寄与することも期待されます。
お問い合わせ先：
株式会社コスモ・ピーアール
粟田 陽子
email：yoko.awata@cosmopr.co.jp
