日本の医療は、「与えられる医療」から「自ら学び選択する医療」へと転換期を迎えようとしています。この潮流は、患者さんによる情報収集や、患者さんと医療者との対話だけでなく、医薬品の研究開発においても日ごとに重要性を帯びてきています。目に見える症状や疾患にアプローチする“エンドロール概念”から、目に見えない患者さんの課題やニーズにアプローチする“ライフゴール概念”への転換期にあると言えるでしょう。このような転換期において、製薬企業は患者インサイト発想をどのように賢く応用できるのでしょうか？
COSMOは、4月27日、製薬業界に特化した海外ニュース＆解説メディアのInsights4 Pharmaと共催で、「患者のライフゴール達成を目指す製薬ビジネスへの変革～患者インサイト発想を開発からコミュニケーションに応用する～」をテーマに、オンラインセミナーを開催しました。
COSMO HEALTHCAREで実施したがん患者さんインサイト調査（対象300名、2020年実施）では、がん治療において患者さんが最も気にするのは治療効果よりも、その治療による副作用でした。中でも、乳がん・卵巣がん患者さんの副作用を気にする割合は、がん種全体の平均と比較して約20％高く、生活の質（QOL）の維持を彼女たちがいかに大切に考えているかをうかがい知る結果でした。
本セミナーでは、ePRO（電子的な患者報告アウトカム）を活用し、医師ではなく、患者自身がパソコンやスマートフォンで健康状態を記録・評価することによって、安全性の高い外来化学療法を実践している最新ケースを取り上げます。COVID-19により、がん患者さんの外来診療控えの懸念が指摘される中、疾患管理のデジタルソリューションニーズは今後更に高まると思われます。皆様のご参加を心よりお待ちしております。
日本の医療は「与えられる医療」から「自ら学び選択する医療」へと、転換期を迎えようとしています。この潮流は患者による情報収集や、患者と医療者との対話だけでなく、医薬品の研究開発においても、日ごとに重要性を帯びてきています。目に見える症状や疾患にアプローチするエンドゴール概念から、目に見えない患者さんの課題やニーズにアプローチするライフゴール概念への転換期にある、と言えるでしょう。
本セミナーでは、このような転換期において、製薬企業が患者インサイト発想をどのように賢く応用できるのか、手法の一例であるSNSビッグデータ解析をご紹介しながら、理解を深めていただく機会にしたいと考えております。皆様のご参加を心よりお待ちしております。
Patient Empowermentや患者さんの医療への参画が注目されていますが、とりわけ先進的だと言われているのがHIV/AIDS領域です。コスモは、前号に引き続きHIV対策の最前線で活躍されている特定非営利活動法人aktaの岩橋恒太理事長に、aktaの起源や活動の特徴、そして継続的に先進的な活動を展開続けているaktaの成功要因についてお話を伺いました。（HIVについて日本や世界の状況について伺った前号はこちら）
新型コロナウイルス感染症の感染拡大が始まってほぼ1年が経過しました。
新型コロナウイルス感染症によって、これまであまり注目されてこなかった保健所の存在意義が改めて強く印象付けられるとともに、保健所がコロナ関連業務にかかりきりになることで生じる弊害も浮き彫りになりました。
そこで今回、特に大きな影響を受けたとされるHIV感染症について、日本における最新の状況、世界の動きなど、HIV・エイズの啓発・支援を行っている特定非営利活動法人aktaの岩橋恒太理事長にお話を伺いました。
株式会社コスモ・ピーアールは、昨年7月に創刊した患者インサイトレポートの第二弾として、「婦人科がん疾患編」をこのほど発行しました。
今回のレポート作成に当たっては、全国の主要な10種のがん患者300名を対象に昨年3月に行ったインターネット調査の中から、婦人科がん3種（卵巣がん、子宮頸・子宮体がん、乳がん）の患者に的を絞って、治療法の決定に至るまでの医師からの治療方法の提示、検索行動や内容、および治験や患者会活動への参加意向等を分析。あわせて、婦人科がん患者会のエンパワーメント調査、婦人科がんにおける報道傾向の分析を行い、「患者エンパワーメントは婦人科がん患者にどのような影響を与えるのか」「治療における患者の意識・行動から探る報道や患者会の影響」を検証し、婦人科がん患者の意識と行動に影響を及ぼす情報発信のあり方について、示唆に満ちたインサイトを得ることが出来ました。
在日米国商工会議所意見書
在日米国商工会議所（ACCJ）は2020年11月、日本人女性の就業拡大を後押しする外国人家事労働者の雇用に向けた出入国管理及び難民認定法の改正を求める意見書を公表いたしましたので、お知らせいたします。
本テーマに関するACCJの意見書は、3回目のものとなります。2013年及び2015年に公表した意見書は、ACCJの成長戦略タスクフォースがとりまとめました。今回公表された意見書は、ACCJのFDI・グローバル・エコノミック・コーポレーション委員会及びヒューマンリソース・マネージメント委員会がとりまとめたものです。
本意見書の筆頭執筆者である株式会社コスモ・ピーアール代表取締役社長の佐藤玖美は、自身のライフワークの一つとして、香港やシンガポールをはじめとするアジア諸国と同様に日本でも出入国管理及び難民認定法を緩和し、一般市民が外国人家事労働者の身元引受人になれるよう、日本政府に働きかける活動に注力しています。一般市民による外国人家事労働者の雇用が進めば、女性の就労が促進され国内経済に貢献し、アジアの金融センターを目指すという日本政府の構想に寄与することも期待されます。
お問い合わせ先：
株式会社コスモ・ピーアール
粟田 陽子
email：yoko.awata@cosmopr.co.jp
2021年1月1日付けで、J-CAN株式会社代表取締役社長のスノハラ（春原）グレン氏が弊社取締役に就任いたしました。
同氏は今後、弊社の短期・長期経営計画に対する助言を行うほか、ヘルスケアエクスパートとしてのキャリアを生かし、弊社のサービス向上についてアドバイスするとともに、社員トレーニングをより一層強化していきます。
2021年1月1日
Cosmo Public Relations Corporation
代表取締役社長
佐藤玖美
新年あけましておめでとうございます。
年始は誰もが新しい年への期待を高める時ですが、昨年の混乱を経た今年は、より一層この2021年がどんな世界になるのか気になります。
昨年、私たち株式会社コスモ・ピーアール（以下COSMO）は、ヘルスケアに特化したコミュニケーション・コンサルティング・ファームとして、コロナ感染症の混乱の中においても人々の健康と質の高い生活を維持するために尽力する多くのヘルスケア関連企業や団体の支援に奮闘して参りました。
2020年の後半、トンネルの先にある「光」が見え、COSMO創立60年の歴史の中で最も困難な年の一つを乗り越えられたことを、とても幸運に感じます。
しかし同時に、昨年を振り返りながら、コロナ感染症で苦しんだ人、今も苦しんでいる人、家族、友人、仕事、多くの大切なものを失った人たちのことを想います。
昨年学んだことを礎に、COSMOはこれからも進化し続け、価値を高め、あらゆる面でリードすることを自らに課していきたいと思います。
2021年、我々は以下の３つを実現し、クライアント企業・団体のビジネスに、より高度な貢献をし得るパートナーとなることを目指します。
◇ヘルスケア インサイト レポートの継続発刊、領域拡大
昨年発刊した「ペイシェント インサイト レポート（がん疾患篇）」は、幸いにして我々の期待を超える高い評価を各方面よりいただきました。今後も同様のサーベイを継続し、トレンドを反映させていくとともに、疾患領域や調査トピックを広げていく計画です。
◇ペイシェントアドボカシー ポータルサイトの立ち上げ
COSMOの中核的サービスの一つであるペイシェントアドボカシーをより広い層に推進するために、国内外のベストプラクティスの紹介を中心とするポータルサイトを今年立ち上げます。Patient-centric Initiative（患者中心のイニシアチブ）の拡大をマルチステークホルダーで実現する環境の形成を目指しています。
◇コーポレートレピュテーション管理ツールとサービスのローンチ
企業レピュテーションは非常に重要な経営資産であるにも関わらず、総合的にその価値を評価する指標やシステムが無いために、長期的・戦略的な管理が難しい状況にあります。COSMOはグローバルパートナーからベストプラクティスを導入し、日本市場で機能する企業レピュテーション管理ツールとサービスを今年ローンチします。
混乱と不安が一日も早く解消され、皆様と直接お会いできる日がくることを願っております。
本年が皆様一人一人にとって特別な年になりますように、お祈り申し上げます。
新型コロナウイルス感染症の流行をきっかけに、メディアに対する企業広報からの情報提供のあり方が大きく変わっています。オンラインでの情報提供が増加している一方で、その手法や内容については、メディア側のニーズとの間にギャップがあるのではないかとの声も聞かれます。そこで、コスモ・ピーアールでは12月21日～23日に、日頃コンタクトさせていただいているヘルスケア領域をカバーするメディアの皆様を対象に「コロナ禍における企業広報のメディアへの情報提供のあり方に関するアンケート調査」を実施させていただき、第一線で活躍されている15名の記者の皆様から回答をいただきました＊。来年以降、どのようなアプローチがベストなのか、またどのようなトピックに記者の皆さんが関心を持っているかなど、今後の企業広報のあり方を考える際のヒントとなる示唆を得ることが出来ました。
＊所属媒体内訳＝全国紙4、通信社1、業界紙1、医療従事者向け媒体3、一般雑誌1、テレビ1、ウェブ媒体8（複数該当者有）
以下、アンケート調査結果の概要をご紹介します。
