Healthcare

EyeforPharma Patient Summit USA:患者エンゲージメントに関するインサイト

患者中心医療実現の最前線で活躍するチェンジ・メーカーとのインタビュー

COSMOシニア・コンサルタント安川瑛美が、10月2日~3日に開催されたEyeforPharma Patient Summit USAについて報告します。米国フィラデルフィアで2日間にわたって開催されたEyeforPharmaのサミットでは、製薬企業各社や患者団体が業界の発展に向けて意見交換が行われました。

患者中心医療の実現に向けて活動を展開する3名の方にインタビューし、各氏より患者エンゲージメント活動に関する示唆を得ることができました。

  1. 業界風土は「患者さんのために」から、「患者さんと共に」へ変化しつつある
    「患者の直接的な関与がない(患者側にヒヤリングが実施されないなど)研究活動は、患者ニーズにそぐわないものになる傾向がある」と発言している複数の患者団体代表の方々に出会いました。開発プロセス全体を通して患者さんが関わることは製薬・患者団体双方にとって良いことであると、慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者であり、US COPD Coalitionのディレクターを務めるジョン・リンネル氏は提起します。
    COPD患者活動に関するリンネル氏へのインタビューを読む »

  2. 従業員エンゲージメントと患者エンゲージメントにはシナジーがある
    患者中心志向を社内でどのように普及し始めればいいかについて、サミット参加者への調査では、圧倒的に(参加者の7割)、患者中心志向はトップダウンのアプローチで始まり、その後ボトムアップで育むものとの回答でした。
    フランスの製薬会社であるServier GroupのChief Patient Affairs Officerであるロード・ドゥウルフ医師は、患者エンゲージメントを社内で組織的に促進する上で、標準化されたアプローチをとらないことが重要だと、ご自身の経験や気づきに基づいて話します。
    ロード・ドゥウルフ医師のChief Patient Officerとしての視点について読む »

  3. 患者エンゲージメント活動には、患者さん以外の人もかかわってくる。患者さんの家族、患者団体、医療従事者、介護者、そして地域社会もかかわる。
    NPO患者中心の医療を共に考え共に実践する協議会の代表理事である畑中和義氏は、患者さんにとってより良い医療が提供できる環境を整えることを目指して活動されています。畑中氏のNPO組織は日本における患者中心医療の輪を広める活動に努め、また、患者、患者団体、製薬会社、および医療従事者間のコミュニケーション向上を図るための実践に踏み込みます。
    日本の患者エンゲージメント活動に関する視点を読む  »
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患者中心医療実現の最前線で活躍するチェンジ・メーカーとのインタビュー

慢性閉塞性肺疾患(COPD)の患者参画

-患者中心医療実現の最前線で活躍するチェンジ・メーカーとのインタビュー-

John Linnell, COPD Foundation

US COPD Coalition、 COPD Foundation ジョン・リンネル氏

リンネル氏は、2005年、50歳の時にCOPDと診断され、現在では米国内および国際的に数多くの患者活動の役割を担う。

US COPD Coalition、Emphysema Foundation for our Right to Survive (EFFORTS)、およびCOPD FoundationのPatient Powered Research Networkの理事会で委員を務め、米国国防省のPeer Reviewed Medical Research Programでは患者査読者として数年間活躍。ジョンズ・ホプキンズ大学医学部のPatient-Centered Outcomes Research Instituteが資金提供をしている研究”Impact of a Peer Support Program Amongst COPD Patients and Their Caregivers”にも参画。研究結果は、医学雑誌に掲載予定。

EyeforPharma Patient Summitでリンネル氏は、氏が数年にわたってかかわってきたアストラゼネカ社によるCOPD患者対象のPatient Partnership Programについて発表した。リンネル氏にCOPDの患者参画活動とその活動の日本人患者にとっての示唆についてお聞きした。

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日本におけるPatient-Centricity活動の展望について

-患者中心医療実現の最前線で活躍するチェンジ・メーカーとのインタビュー-

Kazuyoshi Hatanaka

畑中和義

1968年から2006年まで、製薬会社(山之内製薬・アステラス製薬)勤務。(株)畑中ファーマ・コンサルティング代表、香川大学大学院地域マネジメント研究科教授、東邦薬品監査役等を歴任。2014年より「全てのサービスは患者のために」をミッションとするNPO法人JPPaC理事長。NPO活動を通じて、難病・がんサバイバーなどの方々などから、「患者」とは、「患者中心の医療」とは、を学んでいる。

所属:

  • NPO法人 患者中心の医療を共に考え共に実践する協議会(JPPaC)理事長
  • 日本経済大学大学院ファーマシーマネジメント研究所特任教授

Q: NPO JPPaCは、日本で開催されるeyeforpharmaに参加している患者アドボカシー団体と伺います。JPPaCでの取り組みについて、そして、日本の患者アドボカシー団体として、 「なぜいま」 patient-centricityの重要性を再認識し、実践に移す必要性があるとお考えですか?

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患者中心の医療に向けた組織風土変革の加速

-患者中心医療実現の最前線で活躍するチェンジ・メーカーとのインタビュー-

Dr. Lode Dewulf

ロード・ドゥウルフ氏は、医薬品開発における患者参画のアドバイザリーを行う国際的なリーダー。現在、非営利財団が運営するグローバル製薬企業Servier社でChief Patient Officerを務める。

医師として臨床に携わっていたころ、患者のより良いアウトカムを達成するには、患者と家族とのエンゲージメントは少なくとも医薬品と同等の重要性があることに気づき、医学の教育を通じて幅広く貢献するため、1989年に製薬業界に参画。10年後、質の高い医療情報を提供する手段としてインターネットが普及するようになり、長期休暇を取得して欧州初のヘルスケアサイト「PlanetMedica」を共同開設。その後、製薬企業のメディカルアフェアーズ領域において、グローバルな役員職を歴任。2012年にはUCB社のChief Patient Affairs Officerに就き、業界初の患者関係担当の役員となった。

現在、ボランティア活動として、個人の患者さんをサポートし、民間・公的機関に対し患者エンゲージメントに関するアドバイスを行っている。

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グローバルヘルスフォーラムで途上国の保健医療問題を熱く議論

株式会社コスモ・ピーアールは2018年2月22日、東京アメリカンクラブで、米ワシントンの非営利活動法人「マネージメント・サイエンス・フォー・ヘルス」(以下、MSH社)と共催により、「グローバル・ヘルス・フォーラム~グローバルヘルスのフロンティア『アクセス・トゥー・メデイスン』を超えて」を開催しました。医療関係者や製薬業界関係者、研究者、学生、外務省職員など約60人が参加して、開発途上国における医薬品や医療サービスのアクセスの問題をめぐり、活発な議論が行われました。

キーノートスピーカーとして、MSH社の社長兼CEOであるマリアン・ウェントワース氏と、同社の保健医療技術担当シニアディレクターである穂積大陸氏が、世界の低・中所得国における健康問題や医療技術の導入、保健システム、医薬品の安全供給などをテーマに講演。会場からは多くの質問が出て、この問題への関心の高さがうかがわれました。

開発途上国における医薬品やサービスへのアクセスの問題には社会的に大きな関心が向けられ、日本企業の積極的な参加も加速しています。コスモとMSH社では、今後も開発途上国における保健医療問題をテーマとするフォーラムを継続的に開催していく予定です。

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コスモがICCO独立エージェンシー賞にノミネート

株式会社コスモ・ピーアールは、国際コミュニケーション・コンサルティング協会(the International Communications Consultancy Organization=ICCO、本部:英国ロンドン) によるグローバル賞の年間最優秀独立エージェンシー賞(2017 Independent Consultancy of the Year)にノミネートされました。ICCOによるPR賞ノミネートリストについては、こちらをご覧下さい。

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コスモ社長の佐藤玖美が仏の製薬企業ポクセルの取締役に就任

株式会社コスモ・ピーアール社長の佐藤玖美は、2017年6月30日、仏の製薬企業ポクセル(Poxel SA、本社:仏リヨン)の取締役に就任しました。ポクセルは、二型糖尿病治療薬イメグリミン(Imeglimin)を含む代謝疾患治療薬の開発に特化したバイオ医薬品企業です。佐藤は、当社の経営者として30年以上に渡り、ヘルスケア業界に特化した戦略的コミュニケーション・コンサルティングに携わってきました。

佐藤の同社取締役就任は、今年7月、パリで開催された同社の株主総会で承認されました。同社CEOのトーマス・クン氏は「日本はポクセルにとって非常に重要な市場です。日本のヘルスケア業界における佐藤氏の専門性と洞察力は価値があり、当社がイメグリミンの事業を進めていく上で必要不可欠です。初めて日本人として取締役に任命された佐藤氏はポクセルにとって非常に重要な意味を持つでしょう」と話しています。

佐藤は、「ポクセルの取締役に選出していただき、大変光栄です。近年、日本を含むアジア各国において糖尿病は懸念すべき疾患の一つになりつつあります。ポクセルとイメグリミンが日本市場に広く浸透し、多くの患者様の治療に貢献できるよう努力してまいります」と抱負を語っています。

現在、佐藤は公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金(GHIT)のアドバイザーや、ビジネスブレークスルー大学大学院の講師、在日米国商工会議所(ACCJ)の名誉会長も務めています。

【参考記事:ビジネスワイヤ】http://www.businesswire.com/news/home/20170710005845/en/Poxel-Appoints-Kumi-Sato-Board-Directors

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COSMOが企画・編集したノバルティスファーマ様の広報誌「Novartis Innovation」第4号が日経デジタルヘルスで紹介されました

COSMOが企画・編集しているノバルティスファーマ様の広報誌「Novartis Innovation」第4号が10月18日の日経デジタルヘルスで紹介されました。

製薬業界×デジタルヘルス、始まる
ノバルティス×Microsoft、製薬とITの巨人が組む
製薬最大手が語る“デジタルヘルスへの旅”
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/060300031/101700014/?ST=health&P=1

「Novartis Innovation」は最新の生命科学に関するトピックスを紹介するノバルティスファーマ様の広報誌です。COSMOはその企画から編集制作に携わっており、この度取り上げられた第4号は「デジタル技術が変える医療の世界」をテーマに2016年10月に発行されたものです。

これまでに発行した「Novartis Innovation」は以下のページからご覧になれます。
https://www.novartis.co.jp/news/press-room/library

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