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無料オンラインセミナーのご案内
2020年7月9日(木)14:00~15:30

 近年、がん領域では様々な新薬が登場し予後改善に寄与しています。国民が新薬や既薬の新たな適応の恩恵を受けるには保険償還が必須であり、そのためには、有効性と安全性を科学的に立証するための治験が必要です。

 進行肺がんの治療薬として使用されている薬が、現行の保険制度上では適応外とされている患者さんにも効果がある可能性があり、ここに希望の光を見いだす患者さんがいます。この希望を叶えるためには、治験で効果を証明しなくてはなりません。そこで昨年、患者会の発案に医師ら研究グループが協働して準備を進め、治験を開始できる運びとなりました。

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COSMO Healthcare Interview:“Japan in 10 Minutes”

No. 2: 坪倉正治先生

COSMO Healthcareは、日本の医療情報や業界動向を英語で発信するインタビューシリーズ “Japan in 10 Minutes”の第2弾として、「PCR検査と抗体検査」をテーマに、ひらた中央病院の非常勤医師である坪倉正治先生にお話しを伺いました。

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企業のrelevanceを考える

―「ウイズ・コロナ」「ポスト・コロナ」時代の
コミュニケーション戦略-

1.パラダイム・シフトは起きるのか? 

新型コロナウイルスによる感染爆発の第一波がようやくピークを過ぎ、主要国では徐々にロックダウンが解除され、「ウイルスと共存する日常」が始まろうとしています。我が国においても全国に発令されていた緊急事態宣言が、5月14日、39県において解除されました。この間、感染拡大防止の観点から、多くの活動が自粛要請の対象となり、制限を受けることとなりましたが、私たちの生活や企業活動、教育、さらには政治のあり方に至るまで、コロナ後、劇的な変化(パラダイム・シフト)が起きるのではないか」と見る専門家もいます。確かに、キャッシュレス化、ネット通販、テレワーク、ペーパーレス、オンライン授業、オンライン診療などなど、これまでも導入、普及の必要性が叫ばれていながら、遅々として進まなかった変革が、コロナ危機を契機に我が国においても一気に進展する予兆のようなものを感じられるようになりました。

 

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コロナ危機が企業広報にもたらすものとは?

新型コロナウイルス感染症の拡大が止まりません。東京などの大都市地域を中心に、集会やイベントの中止、不要不急の外出自粛が要請され、企業に対しては在宅勤務やテレワークなどが推奨されています。「コロナ危機」とも呼ばれるこのような状況の中で、我が国における企業広報のあり方にも変革が起きつつあるようです。また、危機の中にあっても、社会から高い「評判」を獲得する企業の条件が最新の調査レポートから明らかになりつつあり、「ポスト・コロナ」を見据えた企業のあり方、コミュニケーション戦略、さらにリスクマネジメントを考える際に、多くの示唆を与えてくれています。

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新型コロナウイルス感染拡大に広報はいかに対応すべきか

=「リスク案件の開示」と「メディアイベントのあり方」を考える=

新型コロナウイルスによる感染拡大が止まりません。企業としても、感染予防、拡大防止策を徹底し、感染による影響を最小限に抑えると同時に、事業継承のための諸施策を展開する必要があります。

このような状況の下で、広報機能はいかに対応すべきなのでしょうか。今回は、社員が感染者となった場合の開示のあり方、メディアを対象とした記者会見のあり方―の2つのケースを取り上げ、改めて広報対応の基本的な考え方、留意点などを整理してみました。

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レピュテーション&リスクマネジメント・セミナーを開催しました

COSMOは、ヘルスケア業界に特化した、レピュテーション&リスクマネジメントサービスを強化したことを記念し、「プロアクティブなレピュテーション・リスクマネジメント」と題し、2019年11月15日にセミナーを開催しました。

複雑化する製薬・医療機器企業などのレピュテーション・リスクマネジメントの必要性は、近年ますます高まってきており、企業は細心の注意を払ってリスク対策・予防をしていても、時に意図しない“インシデント”に巻き込まれることがあります。

COSMOの提唱する「プロアクティブなレピュテーション・リスクマネジメント」では、表層的・方法論にとらわれがちなコミュニケーションではなく、戦略的アクションと位置づけ、以下の2つの軸でサービスを展開しています。

一つ目は、”Risk Intelligence”の向上です。デジタル時代にあわせ、平常時からリスクを含むレピュテーションを定量化すること。具体的に見える化を行うことで、どこのギャップを、どのように埋めていくべきなのか、明確な議論とアクションのマスタープランを構築することが可能となり、マネジメントを行うことができるようになります。

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2020年の年頭にあたって

2020年も早や1ヶ月が過ぎました。
2020年はコスモにとって、創立60周年という節目の年です。
1960年にPRのパイオニアとして創業して以降、
創業当時から続く編集部門を基礎としながらも、コスモは幾度の変革を経て、
近年はヘルスケアコミュニケーションに特化し、ビジネスを成長させてきました。
60年の節目である今年は、さらにヘルスケアコミュニケーションのレベルアップを目指します。

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EyeforPharma Patient Summit USA:患者エンゲージメントに関するインサイト

患者中心医療実現の最前線で活躍するチェンジ・メーカーとのインタビュー

COSMOシニア・コンサルタント安川瑛美が、10月2日~3日に開催されたEyeforPharma Patient Summit USAについて報告します。米国フィラデルフィアで2日間にわたって開催されたEyeforPharmaのサミットでは、製薬企業各社や患者団体が業界の発展に向けて意見交換が行われました。

患者中心医療の実現に向けて活動を展開する3名の方にインタビューし、各氏より患者エンゲージメント活動に関する示唆を得ることができました。

  1. 業界風土は「患者さんのために」から、「患者さんと共に」へ変化しつつある
    「患者の直接的な関与がない(患者側にヒヤリングが実施されないなど)研究活動は、患者ニーズにそぐわないものになる傾向がある」と発言している複数の患者団体代表の方々に出会いました。開発プロセス全体を通して患者さんが関わることは製薬・患者団体双方にとって良いことであると、慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者であり、US COPD Coalitionのディレクターを務めるジョン・リンネル氏は提起します。
    COPD患者活動に関するリンネル氏へのインタビューを読む »

  2. 従業員エンゲージメントと患者エンゲージメントにはシナジーがある
    患者中心志向を社内でどのように普及し始めればいいかについて、サミット参加者への調査では、圧倒的に(参加者の7割)、患者中心志向はトップダウンのアプローチで始まり、その後ボトムアップで育むものとの回答でした。
    フランスの製薬会社であるServier GroupのChief Patient Affairs Officerであるロード・ドゥウルフ医師は、患者エンゲージメントを社内で組織的に促進する上で、標準化されたアプローチをとらないことが重要だと、ご自身の経験や気づきに基づいて話します。
    ロード・ドゥウルフ医師のChief Patient Officerとしての視点について読む »

  3. 患者エンゲージメント活動には、患者さん以外の人もかかわってくる。患者さんの家族、患者団体、医療従事者、介護者、そして地域社会もかかわる。
    NPO患者中心の医療を共に考え共に実践する協議会の代表理事である畑中和義氏は、患者さんにとってより良い医療が提供できる環境を整えることを目指して活動されています。畑中氏のNPO組織は日本における患者中心医療の輪を広める活動に努め、また、患者、患者団体、製薬会社、および医療従事者間のコミュニケーション向上を図るための実践に踏み込みます。
    日本の患者エンゲージメント活動に関する視点を読む  »
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患者中心医療実現の最前線で活躍するチェンジ・メーカーとのインタビュー

慢性閉塞性肺疾患(COPD)の患者参画

-患者中心医療実現の最前線で活躍するチェンジ・メーカーとのインタビュー-

John Linnell, COPD Foundation

US COPD Coalition、 COPD Foundation ジョン・リンネル氏

リンネル氏は、2005年、50歳の時にCOPDと診断され、現在では米国内および国際的に数多くの患者活動の役割を担う。

US COPD Coalition、Emphysema Foundation for our Right to Survive (EFFORTS)、およびCOPD FoundationのPatient Powered Research Networkの理事会で委員を務め、米国国防省のPeer Reviewed Medical Research Programでは患者査読者として数年間活躍。ジョンズ・ホプキンズ大学医学部のPatient-Centered Outcomes Research Instituteが資金提供をしている研究”Impact of a Peer Support Program Amongst COPD Patients and Their Caregivers”にも参画。研究結果は、医学雑誌に掲載予定。

EyeforPharma Patient Summitでリンネル氏は、氏が数年にわたってかかわってきたアストラゼネカ社によるCOPD患者対象のPatient Partnership Programについて発表した。リンネル氏にCOPDの患者参画活動とその活動の日本人患者にとっての示唆についてお聞きした。

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