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コスモ・ピーアール、ヘカバイオに出資 両社が戦略的パートナーシップを締結

コスモ・ピーアール、ヘカバイオに出資
両社が戦略的パートナーシップを締結

~バイオサイエンスの新たなイノベーションについて
認知度とアクセシビリティの向上を図る~

 

ヘカバイオ株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役兼CEO:クレア・ロバート、以下:ヘカバイオ)と株式会社コスモ・ピーアール(本社:東京都港区、代表取締役社長:佐藤玖美、以下:コスモ)は、コスモがヘカバイオに出資し、両社が戦略的パートナーシップを締結したことを発表します。本パートナーシップにより、バイオサイエンス分野における新たなイノベーションに対する認知度とアクセシビリティの向上を図り、日本の患者さんや社会全体のニーズを満たすことに寄与します。

 

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患者中心の医薬品開発に向けた道筋とは?

患者中心の医薬品開発への道筋

Patient engagementからPublic engagementへ~

日本の医療は「与えられる医療」から「自ら学び選択する医療」へと、転換期を迎えようとしています。この潮流は患者による情報収集や、患者と医療者との対話だけでなく、医薬品の研究開発においても、日ごとに重要性を帯びてきています。これまで接点の薄かった医薬品の研究者と、患者や市民の間で、コラボレーションが求められるのはなぜでしょうか?それはどうすれば実現できるのでしょうか?研究者と患者が共に学びあう場づくりに創造的にチャレンジする今村先生にお話を伺いました。

Matsubara患者中心の医薬品開発に向けた道筋とは?
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―全国のがん患者300人にアンケート調査―

―全国のがん患者300人にアンケート調査―

がん患者の治療選択の実態が明らかに

十分理解できる情報がないまま、医師の勧めに従った患者が約3割

 

株式会社コスモ・ピーアールは、がん医療における治療選択肢が増加していることを背景に、患者さんの治療法決定に関する意識と行動を把握すべく、主要ながん10種における全国のがん患者300人を対象に調査を行いました。

Tomomi-Nagasawa―全国のがん患者300人にアンケート調査―
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無料オンラインセミナーのご案内
2020年7月9日(木)14:00~15:30

 近年、がん領域では様々な新薬が登場し予後改善に寄与しています。国民が新薬や既薬の新たな適応の恩恵を受けるには保険償還が必須であり、そのためには、有効性と安全性を科学的に立証するための治験が必要です。

 進行肺がんの治療薬として使用されている薬が、現行の保険制度上では適応外とされている患者さんにも効果がある可能性があり、ここに希望の光を見いだす患者さんがいます。この希望を叶えるためには、治験で効果を証明しなくてはなりません。そこで昨年、患者会の発案に医師ら研究グループが協働して準備を進め、治験を開始できる運びとなりました。

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2020年7月9日(木)14:00~15:30
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COSMO Healthcare Interview:“Japan in 10 Minutes”

No. 2: 坪倉正治先生

COSMO Healthcareは、日本の医療情報や業界動向を英語で発信するインタビューシリーズ “Japan in 10 Minutes”の第2弾として、「PCR検査と抗体検査」をテーマに、ひらた中央病院の非常勤医師である坪倉正治先生にお話しを伺いました。

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企業のrelevanceを考える

―「ウイズ・コロナ」「ポスト・コロナ」時代の
コミュニケーション戦略-

1.パラダイム・シフトは起きるのか? 

新型コロナウイルスによる感染爆発の第一波がようやくピークを過ぎ、主要国では徐々にロックダウンが解除され、「ウイルスと共存する日常」が始まろうとしています。我が国においても全国に発令されていた緊急事態宣言が、5月14日、39県において解除されました。この間、感染拡大防止の観点から、多くの活動が自粛要請の対象となり、制限を受けることとなりましたが、私たちの生活や企業活動、教育、さらには政治のあり方に至るまで、コロナ後、劇的な変化(パラダイム・シフト)が起きるのではないか」と見る専門家もいます。確かに、キャッシュレス化、ネット通販、テレワーク、ペーパーレス、オンライン授業、オンライン診療などなど、これまでも導入、普及の必要性が叫ばれていながら、遅々として進まなかった変革が、コロナ危機を契機に我が国においても一気に進展する予兆のようなものを感じられるようになりました。

 

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コロナ危機が企業広報にもたらすものとは?

新型コロナウイルス感染症の拡大が止まりません。東京などの大都市地域を中心に、集会やイベントの中止、不要不急の外出自粛が要請され、企業に対しては在宅勤務やテレワークなどが推奨されています。「コロナ危機」とも呼ばれるこのような状況の中で、我が国における企業広報のあり方にも変革が起きつつあるようです。また、危機の中にあっても、社会から高い「評判」を獲得する企業の条件が最新の調査レポートから明らかになりつつあり、「ポスト・コロナ」を見据えた企業のあり方、コミュニケーション戦略、さらにリスクマネジメントを考える際に、多くの示唆を与えてくれています。

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新型コロナウイルス感染拡大に広報はいかに対応すべきか

=「リスク案件の開示」と「メディアイベントのあり方」を考える=

新型コロナウイルスによる感染拡大が止まりません。企業としても、感染予防、拡大防止策を徹底し、感染による影響を最小限に抑えると同時に、事業継承のための諸施策を展開する必要があります。

このような状況の下で、広報機能はいかに対応すべきなのでしょうか。今回は、社員が感染者となった場合の開示のあり方、メディアを対象とした記者会見のあり方―の2つのケースを取り上げ、改めて広報対応の基本的な考え方、留意点などを整理してみました。

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