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EyeforPharma Patient Summit USA:患者エンゲージメントに関するインサイト

患者中心医療実現の最前線で活躍するチェンジ・メーカーとのインタビュー

COSMOシニア・コンサルタント安川瑛美が、10月2日~3日に開催されたEyeforPharma Patient Summit USAについて報告します。米国フィラデルフィアで2日間にわたって開催されたEyeforPharmaのサミットでは、製薬企業各社や患者団体が業界の発展に向けて意見交換が行われました。

患者中心医療の実現に向けて活動を展開する3名の方にインタビューし、各氏より患者エンゲージメント活動に関する示唆を得ることができました。

  1. 業界風土は「患者さんのために」から、「患者さんと共に」へ変化しつつある
    「患者の直接的な関与がない(患者側にヒヤリングが実施されないなど)研究活動は、患者ニーズにそぐわないものになる傾向がある」と発言している複数の患者団体代表の方々に出会いました。開発プロセス全体を通して患者さんが関わることは製薬・患者団体双方にとって良いことであると、慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者であり、US COPD Coalitionのディレクターを務めるジョン・リンネル氏は提起します。
    COPD患者活動に関するリンネル氏へのインタビューを読む »

  2. 従業員エンゲージメントと患者エンゲージメントにはシナジーがある
    患者中心志向を社内でどのように普及し始めればいいかについて、サミット参加者への調査では、圧倒的に(参加者の7割)、患者中心志向はトップダウンのアプローチで始まり、その後ボトムアップで育むものとの回答でした。
    フランスの製薬会社であるServier GroupのChief Patient Affairs Officerであるロード・ドゥウルフ医師は、患者エンゲージメントを社内で組織的に促進する上で、標準化されたアプローチをとらないことが重要だと、ご自身の経験や気づきに基づいて話します。
    ロード・ドゥウルフ医師のChief Patient Officerとしての視点について読む »

  3. 患者エンゲージメント活動には、患者さん以外の人もかかわってくる。患者さんの家族、患者団体、医療従事者、介護者、そして地域社会もかかわる。
    NPO患者中心の医療を共に考え共に実践する協議会の代表理事である畑中和義氏は、患者さんにとってより良い医療が提供できる環境を整えることを目指して活動されています。畑中氏のNPO組織は日本における患者中心医療の輪を広める活動に努め、また、患者、患者団体、製薬会社、および医療従事者間のコミュニケーション向上を図るための実践に踏み込みます。
    日本の患者エンゲージメント活動に関する視点を読む  »
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患者中心医療実現の最前線で活躍するチェンジ・メーカーとのインタビュー

慢性閉塞性肺疾患(COPD)の患者参画

-患者中心医療実現の最前線で活躍するチェンジ・メーカーとのインタビュー-

John Linnell, COPD Foundation

US COPD Coalition、 COPD Foundation ジョン・リンネル氏

リンネル氏は、2005年、50歳の時にCOPDと診断され、現在では米国内および国際的に数多くの患者活動の役割を担う。

US COPD Coalition、Emphysema Foundation for our Right to Survive (EFFORTS)、およびCOPD FoundationのPatient Powered Research Networkの理事会で委員を務め、米国国防省のPeer Reviewed Medical Research Programでは患者査読者として数年間活躍。ジョンズ・ホプキンズ大学医学部のPatient-Centered Outcomes Research Instituteが資金提供をしている研究”Impact of a Peer Support Program Amongst COPD Patients and Their Caregivers”にも参画。研究結果は、医学雑誌に掲載予定。

EyeforPharma Patient Summitでリンネル氏は、氏が数年にわたってかかわってきたアストラゼネカ社によるCOPD患者対象のPatient Partnership Programについて発表した。リンネル氏にCOPDの患者参画活動とその活動の日本人患者にとっての示唆についてお聞きした。

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日本におけるPatient-Centricity活動の展望について

-患者中心医療実現の最前線で活躍するチェンジ・メーカーとのインタビュー-

Kazuyoshi Hatanaka

畑中和義

1968年から2006年まで、製薬会社(山之内製薬・アステラス製薬)勤務。(株)畑中ファーマ・コンサルティング代表、香川大学大学院地域マネジメント研究科教授、東邦薬品監査役等を歴任。2014年より「全てのサービスは患者のために」をミッションとするNPO法人JPPaC理事長。NPO活動を通じて、難病・がんサバイバーなどの方々などから、「患者」とは、「患者中心の医療」とは、を学んでいる。

所属:

  • NPO法人 患者中心の医療を共に考え共に実践する協議会(JPPaC)理事長
  • 日本経済大学大学院ファーマシーマネジメント研究所特任教授

Q: NPO JPPaCは、日本で開催されるeyeforpharmaに参加している患者アドボカシー団体と伺います。JPPaCでの取り組みについて、そして、日本の患者アドボカシー団体として、 「なぜいま」 patient-centricityの重要性を再認識し、実践に移す必要性があるとお考えですか?

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患者中心の医療に向けた組織風土変革の加速

-患者中心医療実現の最前線で活躍するチェンジ・メーカーとのインタビュー-

Dr. Lode Dewulf

ロード・ドゥウルフ氏は、医薬品開発における患者参画のアドバイザリーを行う国際的なリーダー。現在、非営利財団が運営するグローバル製薬企業Servier社でChief Patient Officerを務める。

医師として臨床に携わっていたころ、患者のより良いアウトカムを達成するには、患者と家族とのエンゲージメントは少なくとも医薬品と同等の重要性があることに気づき、医学の教育を通じて幅広く貢献するため、1989年に製薬業界に参画。10年後、質の高い医療情報を提供する手段としてインターネットが普及するようになり、長期休暇を取得して欧州初のヘルスケアサイト「PlanetMedica」を共同開設。その後、製薬企業のメディカルアフェアーズ領域において、グローバルな役員職を歴任。2012年にはUCB社のChief Patient Affairs Officerに就き、業界初の患者関係担当の役員となった。

現在、ボランティア活動として、個人の患者さんをサポートし、民間・公的機関に対し患者エンゲージメントに関するアドバイスを行っている。

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COSMO社長の佐藤玖美、COINSリトリート合宿2019 に講師として登壇 

株式会社コスモ・ピーアール社長の佐藤玖美は、2019年10月18日、スマートライフケア社会への変革を先導するものづくりオープンイノベーション拠点(COINS※)および公益財団法人 川崎市産業振興財団ナノ医療イノベーションセンター(iCONM)の共催イベントに参加し、コミュニケーション戦略について講演しました。イベントでは、「グローバル化とAI時代の到来を見据えて」をテーマに複数のセミナーが開催され、医師やスマート・ナノ機器専門研究者が参加しました。

佐藤は「How to Effectively Communicate – Communication Leadership(効果的なコミュニケーション方法とは-コミュニケーション・リーダーシップ)」について講演し、COSMOのコミュニケーション・フレームワークを用いて、場当たり的な戦術を超えたヘルスケアコミュニケーションの戦略を策定する方法について説明しました。まず、ヘルスケアにおけるコミュニケーション課題に取り組む上で、COSMOでは「アンブレラ・フレームワーク(傘型のフレームワーク)」を活用することを紹介ました。

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穂積氏が、アフリカのヘルスケアにイノベーティブなアプローチで取り組むイベント「スイッチポイント渋谷」の案内役に

COSMOの社外取締役である穂積大陸氏が2019年8月31日に開催される「スイッチポイント渋谷」の案内役を務めます。

スイッチポイントは、各種人道支援および国際開発の活動に携わり、才能があふれ、好奇心が旺盛で、クリエイティブな人たちが集まる多様性豊かなイベントを中心とするムーブメントです。スイッチポイント渋谷は、イントラヘルス・インターナショナル、世界エイズ・結核・マラリア対策基金であるグローバルファンド、および日本国際交流センター間のパートナーシップから生まれ、グローバルレベルで企画されたイベントで、アフリカにおけるヘルスケアをイノベーティブなアプローチで取り組むことに焦点を当てるものです。本イベントでは、各種トーク、パフォーマンス、体験型のマイクロラボ、そしてネットワーキング・レセプションをご用意しています。

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COSMOの長澤知魅、PRアワード・アジア2019のPRプロフェッショナル・オブ・ザ・イヤーの最終候補者に

COSMOのDeputy Managing Director である長澤知魅がPRアワード・アジア2019のPRプロフェッショナル・オブ・ザ・イヤーの受賞候補者として選ばれたことをお知らせします。PRアワード・アジアは、アジア・パシフィック圏のコミュニケーション業界における最も傑出し、クリエイティブで成功をおさめたキャンペーン、企業、および個人に賞を授与する祭典です。

長澤は、クライアントの諸課題を解決すべく多くのステークホルダーを巻き込んだヘルスケアコミュニケーション戦略の立案に注力しています。また、COSMOがよりヘルスケアおよびバイオテクノロジーにおける専門性が高い組織になるよう、変革を推進してきました。日本の若い女性にとってのロールモデルでもあり、三つの顔をもちます。COSMOのDeputy Managing Director以外に、一児の母親でもあり、また、政治家を夫に持つ妻でもあります。バランスをとりながら大きく異なるこれらの役割を同時にこなす長澤は「全てを手に入れる」日本の新しい世代の女性を象徴しています。

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この1年のヘルスケア分野のコミュニケーションサービスを振り返って

来年、設立60周年を迎えるCOSMOが、世界の製薬企業の日本におけるヘルスケア・コミュニケーションをお手伝いしてきた、この1年の実績について振り返ります。

ヘルスケア・コミュニケーションのコンサルティング

10年以上前にヘルスケアに特化したコミュニケーション・コンサルティングに注力し始めて以来、医療/ヘルスケア分野は当社の中核事業となりました。本年、COSMOは日系企業による過去最大級のM&Aの案件においてコミュニケーション・コンサルティングを提供しました。

また、COSMOは様々な疾患領域における、研究開発段階のマイルストーンの各段階や、製品上市や上市後のコミュニケーションをサポートしました。新薬の前臨床試験段階から上市段階にかけて必要とされる日・英のコミュニケーションにおいて、グローバルの大手製薬企業のみならず、新興のバイオテク企業も支援しました。

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ACCJ 70周年記

在日米国商工会議所(ACCJ)は、2018年10月16日に70周年記念をグランド ハイアット 東京で祝いました。

ACCJは70年前に、当時の会頭デニス・マックエボイがダグラス・マッカーサー元帥と出会い、社会に貢献すべくACCJの可能性について議論をしたことをきっかけに誕生しました。以降、ACCJは日米の経済連携に最も影響力を持つ機関の一つとなり、日本において重要な外国の事業組織となりました。

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グローバルヘルスフォーラムで途上国の保健医療問題を熱く議論

株式会社コスモ・ピーアールは2018年2月22日、東京アメリカンクラブで、米ワシントンの非営利活動法人「マネージメント・サイエンス・フォー・ヘルス」(以下、MSH社)と共催により、「グローバル・ヘルス・フォーラム~グローバルヘルスのフロンティア『アクセス・トゥー・メデイスン』を超えて」を開催しました。医療関係者や製薬業界関係者、研究者、学生、外務省職員など約60人が参加して、開発途上国における医薬品や医療サービスのアクセスの問題をめぐり、活発な議論が行われました。

キーノートスピーカーとして、MSH社の社長兼CEOであるマリアン・ウェントワース氏と、同社の保健医療技術担当シニアディレクターである穂積大陸氏が、世界の低・中所得国における健康問題や医療技術の導入、保健システム、医薬品の安全供給などをテーマに講演。会場からは多くの質問が出て、この問題への関心の高さがうかがわれました。

開発途上国における医薬品やサービスへのアクセスの問題には社会的に大きな関心が向けられ、日本企業の積極的な参加も加速しています。コスモとMSH社では、今後も開発途上国における保健医療問題をテーマとするフォーラムを継続的に開催していく予定です。

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