～バイオサイエンスの新たなイノベーションについて
認知度とアクセシビリティの向上を図る～
ヘカバイオ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役兼CEO：クレア・ロバート、以下：ヘカバイオ）と株式会社コスモ・ピーアール（本社：東京都港区、代表取締役社長：佐藤玖美、以下：コスモ）は、コスモがヘカバイオに出資し、両社が戦略的パートナーシップを締結したことを発表します。本パートナーシップにより、バイオサイエンス分野における新たなイノベーションに対する認知度とアクセシビリティの向上を図り、日本の患者さんや社会全体のニーズを満たすことに寄与します。
～Patient engagementからPublic engagementへ～
日本の医療は「与えられる医療」から「自ら学び選択する医療」へと、転換期を迎えようとしています。この潮流は患者による情報収集や、患者と医療者との対話だけでなく、医薬品の研究開発においても、日ごとに重要性を帯びてきています。これまで接点の薄かった医薬品の研究者と、患者や市民の間で、コラボレーションが求められるのはなぜでしょうか？それはどうすれば実現できるのでしょうか?研究者と患者が共に学びあう場づくりに創造的にチャレンジする今村先生にお話を伺いました。
|
―全国のがん患者300人にアンケート調査― |
がん患者の治療選択の実態が明らかに十分理解できる情報がないまま、医師の勧めに従った患者が約３割 |
株式会社コスモ・ピーアールは、がん医療における治療選択肢が増加していることを背景に、患者さんの治療法決定に関する意識と行動を把握すべく、主要ながん10種における全国のがん患者300人を対象に調査を行いました。
近年、がん領域では様々な新薬が登場し予後改善に寄与しています。国民が新薬や既薬の新たな適応の恩恵を受けるには保険償還が必須であり、そのためには、有効性と安全性を科学的に立証するための治験が必要です。
進行肺がんの治療薬として使用されている薬が、現行の保険制度上では適応外とされている患者さんにも効果がある可能性があり、ここに希望の光を見いだす患者さんがいます。この希望を叶えるためには、治験で効果を証明しなくてはなりません。そこで昨年、患者会の発案に医師ら研究グループが協働して準備を進め、治験を開始できる運びとなりました。
COSMO Healthcareは、日本の医療情報や業界動向を英語で発信するインタビューシリーズ “Japan in 10 Minutes”の第２弾として、「PCR検査と抗体検査」をテーマに、ひらた中央病院の非常勤医師である坪倉正治先生にお話しを伺いました。
新型コロナウイルスによる感染爆発の第一波がようやくピークを過ぎ、主要国では徐々にロックダウンが解除され、「ウイルスと共存する日常」が始まろうとしています。我が国においても全国に発令されていた緊急事態宣言が、5月14日、39県において解除されました。この間、感染拡大防止の観点から、多くの活動が自粛要請の対象となり、制限を受けることとなりましたが、私たちの生活や企業活動、教育、さらには政治のあり方に至るまで、「コロナ後、劇的な変化（パラダイム・シフト）が起きるのではないか」と見る専門家もいます。確かに、キャッシュレス化、ネット通販、テレワーク、ペーパーレス、オンライン授業、オンライン診療などなど、これまでも導入、普及の必要性が叫ばれていながら、遅々として進まなかった変革が、コロナ危機を契機に我が国においても一気に進展する予兆のようなものを感じられるようになりました。
COSMO Healthcareでは、この度、様々な医療情報や業界動向を発信するYouTubeチャンネルを開設いたしました。
新型コロナウイルス感染症の拡大が止まりません。東京などの大都市地域を中心に、集会やイベントの中止、不要不急の外出自粛が要請され、企業に対しては在宅勤務やテレワークなどが推奨されています。「コロナ危機」とも呼ばれるこのような状況の中で、我が国における企業広報のあり方にも変革が起きつつあるようです。また、危機の中にあっても、社会から高い「評判」を獲得する企業の条件が最新の調査レポートから明らかになりつつあり、「ポスト・コロナ」を見据えた企業のあり方、コミュニケーション戦略、さらにリスクマネジメントを考える際に、多くの示唆を与えてくれています。
新型コロナウイルスによる感染拡大が止まりません。企業としても、感染予防、拡大防止策を徹底し、感染による影響を最小限に抑えると同時に、事業継承のための諸施策を展開する必要があります。
このような状況の下で、広報機能はいかに対応すべきなのでしょうか。今回は、社員が感染者となった場合の開示のあり方、メディアを対象とした記者会見のあり方―の２つのケースを取り上げ、改めて広報対応の基本的な考え方、留意点などを整理してみました。
COSMOは、ヘルスケア業界に特化した、レピュテーション&リスクマネジメントサービスを強化したことを記念し、「プロアクティブなレピュテーション・リスクマネジメント」と題し、2019年11月15日にセミナーを開催しました。
複雑化する製薬・医療機器企業などのレピュテーション・リスクマネジメントの必要性は、近年ますます高まってきており、企業は細心の注意を払ってリスク対策・予防をしていても、時に意図しない“インシデント”に巻き込まれることがあります。
COSMOの提唱する「プロアクティブなレピュテーション・リスクマネジメント」では、表層的・方法論にとらわれがちなコミュニケーションではなく、戦略的アクションと位置づけ、以下の2つの軸でサービスを展開しています。
一つ目は、”Risk Intelligence”の向上です。デジタル時代にあわせ、平常時からリスクを含むレピュテーションを定量化すること。具体的に見える化を行うことで、どこのギャップを、どのように埋めていくべきなのか、明確な議論とアクションのマスタープランを構築することが可能となり、マネジメントを行うことができるようになります。
2020年も早や1ヶ月が過ぎました。
2020年はコスモにとって、創立60周年という節目の年です。
1960年にPRのパイオニアとして創業して以降、
創業当時から続く編集部門を基礎としながらも、コスモは幾度の変革を経て、
近年はヘルスケアコミュニケーションに特化し、ビジネスを成長させてきました。
60年の節目である今年は、さらにヘルスケアコミュニケーションのレベルアップを目指します。
COSMOシニア・コンサルタント安川瑛美が、10月2日～3日に開催されたEyeforPharma Patient Summit USAについて報告します。米国フィラデルフィアで2日間にわたって開催されたEyeforPharmaのサミットでは、製薬企業各社や患者団体が業界の発展に向けて意見交換が行われました。
患者中心医療の実現に向けて活動を展開する3名の方にインタビューし、各氏より患者エンゲージメント活動に関する示唆を得ることができました。
US COPD Coalition、 COPD Foundation ジョン・リンネル氏
リンネル氏は、2005年、50歳の時にCOPDと診断され、現在では米国内および国際的に数多くの患者活動の役割を担う。
US COPD Coalition、Emphysema Foundation for our Right to Survive (EFFORTS)、およびCOPD FoundationのPatient Powered Research Networkの理事会で委員を務め、米国国防省のPeer Reviewed Medical Research Programでは患者査読者として数年間活躍。ジョンズ・ホプキンズ大学医学部のPatient-Centered Outcomes Research Instituteが資金提供をしている研究”Impact of a Peer Support Program Amongst COPD Patients and Their Caregivers”にも参画。研究結果は、医学雑誌に掲載予定。
EyeforPharma Patient Summitでリンネル氏は、氏が数年にわたってかかわってきたアストラゼネカ社によるCOPD患者対象のPatient Partnership Programについて発表した。リンネル氏にCOPDの患者参画活動とその活動の日本人患者にとっての示唆についてお聞きした。
畑中和義
1968年から2006年まで、製薬会社（山之内製薬・アステラス製薬）勤務。（株）畑中ファーマ・コンサルティング代表、香川大学大学院地域マネジメント研究科教授、東邦薬品監査役等を歴任。2014年より「全てのサービスは患者のために」をミッションとするNPO法人JPPaC理事長。NPO活動を通じて、難病・がんサバイバーなどの方々などから、「患者」とは、「患者中心の医療」とは、を学んでいる。
所属：
Q: NPO JPPaCは、日本で開催されるeyeforpharmaに参加している患者アドボカシー団体と伺います。JPPaCでの取り組みについて、そして、日本の患者アドボカシー団体として、 「なぜいま」 patient-centricityの重要性を再認識し、実践に移す必要性があるとお考えですか？
