株式会社コスモ・ピーアール社長の佐藤玖美は、2019年10月18日、スマートライフケア社会への変革を先導するものづくりオープンイノベーション拠点（COINS※）および公益財団法人 川崎市産業振興財団ナノ医療イノベーションセンター（iCONM）の共催イベントに参加し、コミュニケーション戦略について講演しました。イベントでは、「グローバル化とAI時代の到来を見据えて」をテーマに複数のセミナーが開催され、医師やスマート・ナノ機器専門研究者が参加しました。
佐藤は「How to Effectively Communicate – Communication Leadership（効果的なコミュニケーション方法とは－コミュニケーション・リーダーシップ）」について講演し、COSMOのコミュニケーション・フレームワークを用いて、場当たり的な戦術を超えたヘルスケアコミュニケーションの戦略を策定する方法について説明しました。まず、ヘルスケアにおけるコミュニケーション課題に取り組む上で、COSMOでは「アンブレラ・フレームワーク（傘型のフレームワーク）」を活用することを紹介ました。
COSMOの社外取締役である穂積大陸氏が2019年8月31日に開催される「スイッチポイント渋谷」の案内役を務めます。
スイッチポイントは、各種人道支援および国際開発の活動に携わり、才能があふれ、好奇心が旺盛で、クリエイティブな人たちが集まる多様性豊かなイベントを中心とするムーブメントです。スイッチポイント渋谷は、イントラヘルス・インターナショナル、世界エイズ・結核・マラリア対策基金であるグローバルファンド、および日本国際交流センター間のパートナーシップから生まれ、グローバルレベルで企画されたイベントで、アフリカにおけるヘルスケアをイノベーティブなアプローチで取り組むことに焦点を当てるものです。本イベントでは、各種トーク、パフォーマンス、体験型のマイクロラボ、そしてネットワーキング・レセプションをご用意しています。
COSMOのDeputy Managing Director である長澤知魅がPRアワード・アジア2019のPRプロフェッショナル・オブ・ザ・イヤーの受賞候補者として選ばれたことをお知らせします。PRアワード・アジアは、アジア・パシフィック圏のコミュニケーション業界における最も傑出し、クリエイティブで成功をおさめたキャンペーン、企業、および個人に賞を授与する祭典です。
長澤は、クライアントの諸課題を解決すべく多くのステークホルダーを巻き込んだヘルスケアコミュニケーション戦略の立案に注力しています。また、COSMOがよりヘルスケアおよびバイオテクノロジーにおける専門性が高い組織になるよう、変革を推進してきました。日本の若い女性にとってのロールモデルでもあり、三つの顔をもちます。COSMOのDeputy Managing Director以外に、一児の母親でもあり、また、政治家を夫に持つ妻でもあります。バランスをとりながら大きく異なるこれらの役割を同時にこなす長澤は「全てを手に入れる」日本の新しい世代の女性を象徴しています。
来年、設立60周年を迎えるCOSMOが、世界の製薬企業の日本におけるヘルスケア・コミュニケーションをお手伝いしてきた、この1年の実績について振り返ります。
10年以上前にヘルスケアに特化したコミュニケーション・コンサルティングに注力し始めて以来、医療／ヘルスケア分野は当社の中核事業となりました。本年、COSMOは日系企業による過去最大級のM&Aの案件においてコミュニケーション・コンサルティングを提供しました。
また、COSMOは様々な疾患領域における、研究開発段階のマイルストーンの各段階や、製品上市や上市後のコミュニケーションをサポートしました。新薬の前臨床試験段階から上市段階にかけて必要とされる日・英のコミュニケーションにおいて、グローバルの大手製薬企業のみならず、新興のバイオテク企業も支援しました。
在日米国商工会議所（ACCJ）は、2018年10月16日に70周年記念をグランド ハイアット 東京で祝いました。
ACCJは70年前に、当時の会頭デニス・マックエボイがダグラス・マッカーサー元帥と出会い、社会に貢献すべくACCJの可能性について議論をしたことをきっかけに誕生しました。以降、ACCJは日米の経済連携に最も影響力を持つ機関の一つとなり、日本において重要な外国の事業組織となりました。
株式会社コスモ・ピーアールは2018年2月22日、東京アメリカンクラブで、米ワシントンの非営利活動法人「マネージメント・サイエンス・フォー・ヘルス」（以下、MSH社）と共催により、「グローバル・ヘルス・フォーラム～グローバルヘルスのフロンティア『アクセス・トゥー・メデイスン』を超えて」を開催しました。医療関係者や製薬業界関係者、研究者、学生、外務省職員など約60人が参加して、開発途上国における医薬品や医療サービスのアクセスの問題をめぐり、活発な議論が行われました。
キーノートスピーカーとして、MSH社の社長兼CEOであるマリアン・ウェントワース氏と、同社の保健医療技術担当シニアディレクターである穂積大陸氏が、世界の低･中所得国における健康問題や医療技術の導入、保健システム、医薬品の安全供給などをテーマに講演。会場からは多くの質問が出て、この問題への関心の高さがうかがわれました。
開発途上国における医薬品やサービスへのアクセスの問題には社会的に大きな関心が向けられ、日本企業の積極的な参加も加速しています。コスモとMSH社では、今後も開発途上国における保健医療問題をテーマとするフォーラムを継続的に開催していく予定です。
株式会社コスモ･ピーアールの代表取締役、佐藤玖美によるコラム「Effective succession planning: going forward with a new focus（効果的なビジネス継承には新たな焦点が必要）」が、国際PR協会ウェブサイトの「Thought Leadership Essays（リーダーシップ論）」コーナーに掲載されました。コラムはこちらのリンクをご覧になるか、下記のコラムをお読み下さい。
株式会社コスモ・ピーアールは、国際コミュニケーション･コンサルティング協会（the International Communications Consultancy Organization=ICCO、本部：英国ロンドン) によるグローバル賞の年間最優秀独立エージェンシー賞（2017 Independent Consultancy of the Year)にノミネートされました。ICCOによるPR賞ノミネートリストについては、こちらをご覧下さい。
株式会社コスモ・ピーアールで2000年代初頭にディレクターを務めたバクスター・ジョリー氏が現在、アジア太平洋部門を率いている国際的PR会社、ウェーバー・シャンドウィック・ワールドワイドが、2017年9月、セイバー賞の2017年アジア太平洋地域部門賞を受賞しました。私ども一同より、かつての同僚であったジョリー氏に対し、心からお祝いを申し上げます。
セイバー賞は、世界で最も権威あるPRの国際広告賞とされ、PR業界情報の専門会社ホルムス・レポートが運営しています。セイバー（Sabre）は「Superior Achievement in Branding and Reputation｣（ブランディング及びレピュテーションの構築における優れた業績）の略で、その年にもっとも優れたPRキャンペーンを手がけたPR会社に与えられます。
授賞の対象となったのは、同社がインドで実施した映画「ドーターズ・オブ・マザー・インディア」のPRキャンペーン。この映画は女性に対する暴力を扱った2015年のドキュメンタリー作品で、同国で「社会問題における全国ベストフィルム賞」を獲得するなど、高い評価を得ました。
https://www.webershandwick.com/news/article/weber-shandwick-wins-consultancy-of-the-year-plus-6-categories-at-sabre-awa
株式会社コスモ・ピーアール社長の佐藤玖美は、2017年6月30日、仏の製薬企業ポクセル（Poxel SA、本社:仏リヨン）の取締役に就任しました。ポクセルは、二型糖尿病治療薬イメグリミン（Imeglimin）を含む代謝疾患治療薬の開発に特化したバイオ医薬品企業です。佐藤は、当社の経営者として30年以上に渡り、ヘルスケア業界に特化した戦略的コミュニケーション･コンサルティングに携わってきました。
佐藤の同社取締役就任は、今年７月、パリで開催された同社の株主総会で承認されました。同社CEOのトーマス・クン氏は「日本はポクセルにとって非常に重要な市場です。日本のヘルスケア業界における佐藤氏の専門性と洞察力は価値があり、当社がイメグリミンの事業を進めていく上で必要不可欠です。初めて日本人として取締役に任命された佐藤氏はポクセルにとって非常に重要な意味を持つでしょう」と話しています。
佐藤は、「ポクセルの取締役に選出していただき、大変光栄です。近年、日本を含むアジア各国において糖尿病は懸念すべき疾患の一つになりつつあります。ポクセルとイメグリミンが日本市場に広く浸透し、多くの患者様の治療に貢献できるよう努力してまいります」と抱負を語っています。
現在、佐藤は公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金（GHIT）のアドバイザーや、ビジネスブレークスルー大学大学院の講師、在日米国商工会議所（ACCJ）の名誉会長も務めています。
【参考記事:ビジネスワイヤ】http://www.businesswire.com/news/home/20170710005845/en/Poxel-Appoints-Kumi-Sato-Board-Directors
JKSKは、アジア女子大学(Asian University of Women)の奨学生に対し、一ヶ月間のインターンシッププログラムを日本にて提供致します。今年のプログラムは「女性の活力を社会の活力に」をテーマに、奨学生が、H.I.S.、イオン、コスモ・ピーアール、FCAジャパン、パソナグループ、東芝国際交流財団の研修プログラムに参加します。
コスモ・ピーアールでは、二日間に渡り、PRの世界を奨学生に紹介する予定です。
5月11日から13日の3日間、東京で世界女性サミットが開催され、コスモ・ピーアールがその広報支援を行いました。サミットには、若手起業家や女性経営者、政府関係者などさまざまな分野から62カ国1,300名以上の参加者が集まり、女性の社会的活躍や経済的地位の向上をテーマにしたラウンドテーブル、セミナー、ディスカッションが催されました。
5月13日には弊社社長 佐藤玖美が、ランチョンセッション「起業家精神を加速する」でモデレーターを務めました。当セッションではミュリエル・ペニコー ビジネスフランスCEO兼対仏投資誘致担当大使(フランス)、エリカ・チャン ウォールマートアジア副社長兼シニアアドミニストレイティブオフィサー(香港特別行政区)、佐々木恵美子 新日本有限責任監査法人パートナー(日本)、米良はるか Ready For株式会社CEO(日本)の4名がスピーカーとして登壇しました。
来年の世界女性サミットは、オーストラリアのシドニーで開催されます。
世界女性サミットについて詳細はこちらをご覧ください。
3月16日、東京アメリカンクラブでアジア女子大学第8回寄付イベントが開催され、コスモ・ピーアールがその広報支援を行いました。
当日は、プロレーシングドライバーの井原慶子氏、アジア女子大学副学長のニルマラ・ラオ教授（Dr. Nirmala Rao）、アジア女子大学の生徒がスピーカーとして登壇しました。
本イベントの寄付金額は3300万円にのぼり、寄付金はすべて奨学金などに充当され、アジアの若い女性たちが将来リーダーになるために必要な教育機会を提供します。
アジア女子大学について詳細はこちらをご覧ください。
株式会社コスモ・ピーアールが支援しております、アジア女子大学（Asian University for Women （AUW)） は、2017年3月16日、寄付イベントを都内にて開催します。
バングラデシュ・チッタゴンにあるアジア女子大学は、アジアの途上国から新世代の女性リーダーを育成するために設立された国際的な大学です。アジア女子大学では、全学生を奨学金の受給対象としており、3年間の学部教育に加え、1年間の入学準備過程プログラムを提供しています。包括的な教育基盤の提供に尽力していますので、生徒たちは、それぞれの故郷にて社会的、経済的、政治的変化を起こすために、学んだ知識を活用することができます。
本イベントは、2017年3月16日午後7時より東京アメリカンクラブにて開催します。当日は、アジア女子大学の副学長、ニルマラ・ラオ教授（Dr. Nirmala Rao）とプロレーシングドライバー井原慶子氏にスピーカーとしてご登壇いただきます。会費は1人1万円、学生は1人3000円となります。会費は全てアジア女子大学の事業の支援のために充てられます。
詳細はこちらをご覧ください（http://auwjapan20170316.peatix.com/）
2017 年2 月9 日
在日米国商工会議所
在日米国商工会議所（ACCJ）は、今年3 月から開始される国家戦略特別区域における外国人家事労働者の受入事業などによる労働改革に向けた日本政府の継続的な取組みを歓迎します。これは、家事・育児業界における人手不足を補うことで、女性の就労拡大を目指す日本政府の取組みを補完するとともに、日本経済の成長に寄与し、日米双方のビジネスに恩恵をもたらします。
ACCJ の成長戦略タスクフォースの佐藤玖美副委員長は次のように述べています。「日本政府は、外国人家事労働者の受入事業を特区で解禁することで、出産後も仕事を続けられるよう女性をサポートし、さらには病人や高齢者などの介護が必要な人を支援し、結果として、より健全かつ強固な経済に寄与する歓迎すべき一歩を踏み出しました。日本の人口が減少する中、家事労働者の供給拡大は、家事の負担が就労の妨げになっている家庭の子育てや介護の選択肢を増やし、必要なサポートを提供することを意味しています」
ACCJ の成長戦略タスクフォースのニコラス・ベネシュ委員長は、続けて「女性が十分に参加できる社会を築くというコミットメントに関して具体的な進展がみられることを歓迎します。ACCJ は長年、より多くの業界が外国人労働者に門戸を開くといった労働改革が日本経済の将来にとって特に重要であるという立場を取り続けてきました。私たちは、日本政府が日本の労働政策を激しいグローバル人材獲得競争のニーズに合致させるような改革を引続き推進していくことを期待します」と述べました。
以上
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-在日米国商工会議所について-
在日米国商工会議所（ACCJ）は、米国企業40 社により1948 年に設立された日本で最大の外国経済団体です。米国企業の日本における経営者を中心に、現在は約1000 社を代表する会員で構成され、東京、名古屋、大阪に事務所を置いています。日米両国政府や経済団体等との協力関係のもと、「日米の経済関係の更なる進展、米国企業および会員活動の支援、そして、日本における国際的なビジネス環境の強化」というミッションの実現に向けた活動を展開しています。また、60 以上の業界・分野別委員会を中心に活動を行い、意見書やパブリック・コメント、白書等を通じた政策提言や、政策や経済の動向等について年間500 以上のイベントやセミナーを開催するとともに、各種チャリティー等の企業の社会的責任（CSR）活動にも積極的に取り組んでいます。
【お問い合わせ】
同件に関するお問い合わせは、在日米国商工会議所 渉外室 (電話: 03-3433-6542; メール: external@accj.or.jp)までお願いいたします。
The American Chamber of Commerce in Japan
Masonic 39 MT Bldg. 10F, 2-4-5 Azabudai, Minato-ku, Tokyo 106-0041
在日米国商工会議所 〒106-0041 東京都港区麻布台2-4-5 メソニック39MT ビル10 階
Tel: 03-3433-5381 Fax: 03-3433-8454 Web: www.accj.or.jp
