2020年も早や1ヶ月が過ぎました。
2020年はコスモにとって、創立60周年という節目の年です。
1960年にPRのパイオニアとして創業して以降、
創業当時から続く編集部門を基礎としながらも、コスモは幾度の変革を経て、
近年はヘルスケアコミュニケーションに特化し、ビジネスを成長させてきました。
60年の節目である今年は、さらにヘルスケアコミュニケーションのレベルアップを目指します。
COSMOシニア・コンサルタント安川瑛美が、10月2日～3日に開催されたEyeforPharma Patient Summit USAについて報告します。米国フィラデルフィアで2日間にわたって開催されたEyeforPharmaのサミットでは、製薬企業各社や患者団体が業界の発展に向けて意見交換が行われました。
患者中心医療の実現に向けて活動を展開する3名の方にインタビューし、各氏より患者エンゲージメント活動に関する示唆を得ることができました。
US COPD Coalition、 COPD Foundation ジョン・リンネル氏
リンネル氏は、2005年、50歳の時にCOPDと診断され、現在では米国内および国際的に数多くの患者活動の役割を担う。
US COPD Coalition、Emphysema Foundation for our Right to Survive (EFFORTS)、およびCOPD FoundationのPatient Powered Research Networkの理事会で委員を務め、米国国防省のPeer Reviewed Medical Research Programでは患者査読者として数年間活躍。ジョンズ・ホプキンズ大学医学部のPatient-Centered Outcomes Research Instituteが資金提供をしている研究”Impact of a Peer Support Program Amongst COPD Patients and Their Caregivers”にも参画。研究結果は、医学雑誌に掲載予定。
EyeforPharma Patient Summitでリンネル氏は、氏が数年にわたってかかわってきたアストラゼネカ社によるCOPD患者対象のPatient Partnership Programについて発表した。リンネル氏にCOPDの患者参画活動とその活動の日本人患者にとっての示唆についてお聞きした。
畑中和義
1968年から2006年まで、製薬会社（山之内製薬・アステラス製薬）勤務。（株）畑中ファーマ・コンサルティング代表、香川大学大学院地域マネジメント研究科教授、東邦薬品監査役等を歴任。2014年より「全てのサービスは患者のために」をミッションとするNPO法人JPPaC理事長。NPO活動を通じて、難病・がんサバイバーなどの方々などから、「患者」とは、「患者中心の医療」とは、を学んでいる。
所属：
Q: NPO JPPaCは、日本で開催されるeyeforpharmaに参加している患者アドボカシー団体と伺います。JPPaCでの取り組みについて、そして、日本の患者アドボカシー団体として、 「なぜいま」 patient-centricityの重要性を再認識し、実践に移す必要性があるとお考えですか？
ロード・ドゥウルフ氏は、医薬品開発における患者参画のアドバイザリーを行う国際的なリーダー。現在、非営利財団が運営するグローバル製薬企業Servier社でChief Patient Officerを務める。
医師として臨床に携わっていたころ、患者のより良いアウトカムを達成するには、患者と家族とのエンゲージメントは少なくとも医薬品と同等の重要性があることに気づき、医学の教育を通じて幅広く貢献するため、1989年に製薬業界に参画。10年後、質の高い医療情報を提供する手段としてインターネットが普及するようになり、長期休暇を取得して欧州初のヘルスケアサイト「PlanetMedica」を共同開設。その後、製薬企業のメディカルアフェアーズ領域において、グローバルな役員職を歴任。2012年にはUCB社のChief Patient Affairs Officerに就き、業界初の患者関係担当の役員となった。
現在、ボランティア活動として、個人の患者さんをサポートし、民間・公的機関に対し患者エンゲージメントに関するアドバイスを行っている。
株式会社コスモ・ピーアール社長の佐藤久美は、2019年10月18日、スマートライフケア社会への変革を先導するものづくりオープンイノベーション拠点（COINS※）および公益財団法人 川崎市産業振興財団ナノ医療イノベーションセンター（iCONM）の共催イベントに参加し、コミュニケーション戦略について講演しました。イベントでは、「グローバル化とAI時代の到来を見据えて」をテーマに複数のセミナーが開催され、医師やスマート・ナノ機器専門研究者が参加しました。
佐藤は「How to Effectively Communicate – Communication Leadership（効果的なコミュニケーション方法とは－コミュニケーション・リーダーシップ）」について講演し、COSMOのコミュニケーション・フレームワークを用いて、場当たり的な戦術を超えたヘルスケアコミュニケーションの戦略を策定する方法について説明しました。まず、ヘルスケアにおけるコミュニケーション課題に取り組む上で、COSMOでは「アンブレラ・フレームワーク（傘型のフレームワーク）」を活用することを紹介ました。
COSMOの社外取締役である穂積大陸氏が2019年8月31日に開催される「スイッチポイント渋谷」の案内役を務めます。
スイッチポイントは、各種人道支援および国際開発の活動に携わり、才能があふれ、好奇心が旺盛で、クリエイティブな人たちが集まる多様性豊かなイベントを中心とするムーブメントです。スイッチポイント渋谷は、イントラヘルス・インターナショナル、世界エイズ・結核・マラリア対策基金であるグローバルファンド、および日本国際交流センター間のパートナーシップから生まれ、グローバルレベルで企画されたイベントで、アフリカにおけるヘルスケアをイノベーティブなアプローチで取り組むことに焦点を当てるものです。本イベントでは、各種トーク、パフォーマンス、体験型のマイクロラボ、そしてネットワーキング・レセプションをご用意しています。
COSMOのDeputy Managing Director である長澤知魅がPRアワード・アジア2019のPRプロフェッショナル・オブ・ザ・イヤーの受賞候補者として選ばれたことをお知らせします。PRアワード・アジアは、アジア・パシフィック圏のコミュニケーション業界における最も傑出し、クリエイティブで成功をおさめたキャンペーン、企業、および個人に賞を授与する祭典です。
長澤は、クライアントの諸課題を解決すべく多くのステークホルダーを巻き込んだヘルスケアコミュニケーション戦略の立案に注力しています。また、COSMOがよりヘルスケアおよびバイオテクノロジーにおける専門性が高い組織になるよう、変革を推進してきました。日本の若い女性にとってのロールモデルでもあり、三つの顔をもちます。COSMOのDeputy Managing Director以外に、一児の母親でもあり、また、政治家を夫に持つ妻でもあります。バランスをとりながら大きく異なるこれらの役割を同時にこなす長澤は「全てを手に入れる」日本の新しい世代の女性を象徴しています。
来年、設立60周年を迎えるCOSMOが、世界の製薬企業の日本におけるヘルスケア・コミュニケーションをお手伝いしてきた、この1年の実績について振り返ります。
10年以上前にヘルスケアに特化したコミュニケーション・コンサルティングに注力し始めて以来、医療／ヘルスケア分野は当社の中核事業となりました。本年、COSMOは日系企業による過去最大級のM&Aの案件においてコミュニケーション・コンサルティングを提供しました。
また、COSMOは様々な疾患領域における、研究開発段階のマイルストーンの各段階や、製品上市や上市後のコミュニケーションをサポートしました。新薬の前臨床試験段階から上市段階にかけて必要とされる日・英のコミュニケーションにおいて、グローバルの大手製薬企業のみならず、新興のバイオテク企業も支援しました。
在日米国商工会議所（ACCJ）は、2018年10月16日に70周年記念をグランド ハイアット 東京で祝いました。
ACCJは70年前に、当時の会頭デニス・マックエボイがダグラス・マッカーサー元帥と出会い、社会に貢献すべくACCJの可能性について議論をしたことをきっかけに誕生しました。以降、ACCJは日米の経済連携に最も影響力を持つ機関の一つとなり、日本において重要な外国の事業組織となりました。
株式会社コスモ・ピーアールは2018年2月22日、東京アメリカンクラブで、米ワシントンの非営利活動法人「マネージメント・サイエンス・フォー・ヘルス」（以下、MSH社）と共催により、「グローバル・ヘルス・フォーラム～グローバルヘルスのフロンティア『アクセス・トゥー・メデイスン』を超えて」を開催しました。医療関係者や製薬業界関係者、研究者、学生、外務省職員など約60人が参加して、開発途上国における医薬品や医療サービスのアクセスの問題をめぐり、活発な議論が行われました。
キーノートスピーカーとして、MSH社の社長兼CEOであるマリアン・ウェントワース氏と、同社の保健医療技術担当シニアディレクターである穂積大陸氏が、世界の低･中所得国における健康問題や医療技術の導入、保健システム、医薬品の安全供給などをテーマに講演。会場からは多くの質問が出て、この問題への関心の高さがうかがわれました。
開発途上国における医薬品やサービスへのアクセスの問題には社会的に大きな関心が向けられ、日本企業の積極的な参加も加速しています。コスモとMSH社では、今後も開発途上国における保健医療問題をテーマとするフォーラムを継続的に開催していく予定です。
株式会社コスモ･ピーアールの代表取締役、佐藤久美によるコラム「Effective succession planning: going forward with a new focus（効果的なビジネス継承には新たな焦点が必要）」が、国際PR協会ウェブサイトの「Thought Leadership Essays（リーダーシップ論）」コーナーに掲載されました。コラムはこちらのリンクをご覧になるか、下記のコラムをお読み下さい。
株式会社コスモ・ピーアールは、国際コミュニケーション･コンサルティング協会（the International Communications Consultancy Organization=ICCO、本部：英国ロンドン) によるグローバル賞の年間最優秀独立エージェンシー賞（2017 Independent Consultancy of the Year)にノミネートされました。ICCOによるPR賞ノミネートリストについては、こちらをご覧下さい。
株式会社コスモ・ピーアールで2000年代初頭にディレクターを務めたバクスター・ジョリー氏が現在、アジア太平洋部門を率いている国際的PR会社、ウェーバー・シャンドウィック・ワールドワイドが、2017年9月、セイバー賞の2017年アジア太平洋地域部門賞を受賞しました。私ども一同より、かつての同僚であったジョリー氏に対し、心からお祝いを申し上げます。
セイバー賞は、世界で最も権威あるPRの国際広告賞とされ、PR業界情報の専門会社ホルムス・レポートが運営しています。セイバー（Sabre）は「Superior Achievement in Branding and Reputation｣（ブランディング及びレピュテーションの構築における優れた業績）の略で、その年にもっとも優れたPRキャンペーンを手がけたPR会社に与えられます。
授賞の対象となったのは、同社がインドで実施した映画「ドーターズ・オブ・マザー・インディア」のPRキャンペーン。この映画は女性に対する暴力を扱った2015年のドキュメンタリー作品で、同国で「社会問題における全国ベストフィルム賞」を獲得するなど、高い評価を得ました。
https://www.webershandwick.com/news/article/weber-shandwick-wins-consultancy-of-the-year-plus-6-categories-at-sabre-awa
株式会社コスモ・ピーアール社長の佐藤久美は、2017年6月30日、仏の製薬企業ポクセル（Poxel SA、本社:仏リヨン）の取締役に就任しました。ポクセルは、二型糖尿病治療薬イメグリミン（Imeglimin）を含む代謝疾患治療薬の開発に特化したバイオ医薬品企業です。佐藤は、当社の経営者として30年以上に渡り、ヘルスケア業界に特化した戦略的コミュニケーション･コンサルティングに携わってきました。
佐藤の同社取締役就任は、今年７月、パリで開催された同社の株主総会で承認されました。同社CEOのトーマス・クン氏は「日本はポクセルにとって非常に重要な市場です。日本のヘルスケア業界における佐藤氏の専門性と洞察力は価値があり、当社がイメグリミンの事業を進めていく上で必要不可欠です。初めて日本人として取締役に任命された佐藤氏はポクセルにとって非常に重要な意味を持つでしょう」と話しています。
佐藤は、「ポクセルの取締役に選出していただき、大変光栄です。近年、日本を含むアジア各国において糖尿病は懸念すべき疾患の一つになりつつあります。ポクセルとイメグリミンが日本市場に広く浸透し、多くの患者様の治療に貢献できるよう努力してまいります」と抱負を語っています。
現在、佐藤は公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金（GHIT）のアドバイザーや、ビジネスブレークスルー大学大学院の講師、在日米国商工会議所（ACCJ）の名誉会長も務めています。
【参考記事:ビジネスワイヤ】http://www.businesswire.com/news/home/20170710005845/en/Poxel-Appoints-Kumi-Sato-Board-Directors
