日本の医療は、「与えられる医療」から「自ら学び選択する医療」へと転換期を迎えようとしています。この潮流は、患者さんによる情報収集や、患者さんと医療者との対話だけでなく、医薬品の研究開発においても日ごとに重要性を帯びてきています。目に見える症状や疾患にアプローチする“エンドロール概念”から、目に見えない患者さんの課題やニーズにアプローチする“ライフゴール概念”への転換期にあると言えるでしょう。このような転換期において、製薬企業は患者インサイト発想をどのように賢く応用できるのでしょうか？
COSMOは、4月27日、製薬業界に特化した海外ニュース＆解説メディアのInsights4 Pharmaと共催で、「患者のライフゴール達成を目指す製薬ビジネスへの変革～患者インサイト発想を開発からコミュニケーションに応用する～」をテーマに、オンラインセミナーを開催しました。
COSMO HEALTHCAREで実施したがん患者さんインサイト調査（対象300名、2020年実施）では、がん治療において患者さんが最も気にするのは治療効果よりも、その治療による副作用でした。中でも、乳がん・卵巣がん患者さんの副作用を気にする割合は、がん種全体の平均と比較して約20％高く、生活の質（QOL）の維持を彼女たちがいかに大切に考えているかをうかがい知る結果でした。
本セミナーでは、ePRO（電子的な患者報告アウトカム）を活用し、医師ではなく、患者自身がパソコンやスマートフォンで健康状態を記録・評価することによって、安全性の高い外来化学療法を実践している最新ケースを取り上げます。COVID-19により、がん患者さんの外来診療控えの懸念が指摘される中、疾患管理のデジタルソリューションニーズは今後更に高まると思われます。皆様のご参加を心よりお待ちしております。
日本の医療は「与えられる医療」から「自ら学び選択する医療」へと、転換期を迎えようとしています。この潮流は患者による情報収集や、患者と医療者との対話だけでなく、医薬品の研究開発においても、日ごとに重要性を帯びてきています。目に見える症状や疾患にアプローチするエンドゴール概念から、目に見えない患者さんの課題やニーズにアプローチするライフゴール概念への転換期にある、と言えるでしょう。
本セミナーでは、このような転換期において、製薬企業が患者インサイト発想をどのように賢く応用できるのか、手法の一例であるSNSビッグデータ解析をご紹介しながら、理解を深めていただく機会にしたいと考えております。皆様のご参加を心よりお待ちしております。
Patient Empowermentや患者さんの医療への参画が注目されていますが、とりわけ先進的だと言われているのがHIV/AIDS領域です。コスモは、前号に引き続きHIV対策の最前線で活躍されている特定非営利活動法人aktaの岩橋恒太理事長に、aktaの起源や活動の特徴、そして継続的に先進的な活動を展開続けているaktaの成功要因についてお話を伺いました。（HIVについて日本や世界の状況について伺った前号はこちら）
新型コロナウイルス感染症の感染拡大が始まってほぼ1年が経過しました。
新型コロナウイルス感染症によって、これまであまり注目されてこなかった保健所の存在意義が改めて強く印象付けられるとともに、保健所がコロナ関連業務にかかりきりになることで生じる弊害も浮き彫りになりました。
そこで今回、特に大きな影響を受けたとされるHIV感染症について、日本における最新の状況、世界の動きなど、HIV・エイズの啓発・支援を行っている特定非営利活動法人aktaの岩橋恒太理事長にお話を伺いました。
株式会社コスモ・ピーアールは、昨年7月に創刊した患者インサイトレポートの第二弾として、「婦人科がん疾患編」をこのほど発行しました。
今回のレポート作成に当たっては、全国の主要な10種のがん患者300名を対象に昨年3月に行ったインターネット調査の中から、婦人科がん3種（卵巣がん、子宮頸・子宮体がん、乳がん）の患者に的を絞って、治療法の決定に至るまでの医師からの治療方法の提示、検索行動や内容、および治験や患者会活動への参加意向等を分析。あわせて、婦人科がん患者会のエンパワーメント調査、婦人科がんにおける報道傾向の分析を行い、「患者エンパワーメントは婦人科がん患者にどのような影響を与えるのか」「治療における患者の意識・行動から探る報道や患者会の影響」を検証し、婦人科がん患者の意識と行動に影響を及ぼす情報発信のあり方について、示唆に満ちたインサイトを得ることが出来ました。
在日米国商工会議所意見書
在日米国商工会議所（ACCJ）は2020年11月、日本人女性の就業拡大を後押しする外国人家事労働者の雇用に向けた出入国管理及び難民認定法の改正を求める意見書を公表いたしましたので、お知らせいたします。
本テーマに関するACCJの意見書は、3回目のものとなります。2013年及び2015年に公表した意見書は、ACCJの成長戦略タスクフォースがとりまとめました。今回公表された意見書は、ACCJのFDI・グローバル・エコノミック・コーポレーション委員会及びヒューマンリソース・マネージメント委員会がとりまとめたものです。
本意見書の筆頭執筆者である株式会社コスモ・ピーアール代表取締役社長の佐藤玖美は、自身のライフワークの一つとして、香港やシンガポールをはじめとするアジア諸国と同様に日本でも出入国管理及び難民認定法を緩和し、一般市民が外国人家事労働者の身元引受人になれるよう、日本政府に働きかける活動に注力しています。一般市民による外国人家事労働者の雇用が進めば、女性の就労が促進され国内経済に貢献し、アジアの金融センターを目指すという日本政府の構想に寄与することも期待されます。
お問い合わせ先：
株式会社コスモ・ピーアール
粟田 陽子
email：yoko.awata@cosmopr.co.jp
2021年1月1日付けで、J-CAN株式会社代表取締役社長のスノハラ（春原）グレン氏が弊社取締役に就任いたしました。
同氏は今後、弊社の短期・長期経営計画に対する助言を行うほか、ヘルスケアエクスパートとしてのキャリアを生かし、弊社のサービス向上についてアドバイスするとともに、社員トレーニングをより一層強化していきます。
2021年1月1日
Cosmo Public Relations Corporation
代表取締役社長
佐藤玖美
新年あけましておめでとうございます。
年始は誰もが新しい年への期待を高める時ですが、昨年の混乱を経た今年は、より一層この2021年がどんな世界になるのか気になります。
昨年、私たち株式会社コスモ・ピーアール（以下COSMO）は、ヘルスケアに特化したコミュニケーション・コンサルティング・ファームとして、コロナ感染症の混乱の中においても人々の健康と質の高い生活を維持するために尽力する多くのヘルスケア関連企業や団体の支援に奮闘して参りました。
2020年の後半、トンネルの先にある「光」が見え、COSMO創立60年の歴史の中で最も困難な年の一つを乗り越えられたことを、とても幸運に感じます。
しかし同時に、昨年を振り返りながら、コロナ感染症で苦しんだ人、今も苦しんでいる人、家族、友人、仕事、多くの大切なものを失った人たちのことを想います。
昨年学んだことを礎に、COSMOはこれからも進化し続け、価値を高め、あらゆる面でリードすることを自らに課していきたいと思います。
2021年、我々は以下の３つを実現し、クライアント企業・団体のビジネスに、より高度な貢献をし得るパートナーとなることを目指します。
◇ヘルスケア インサイト レポートの継続発刊、領域拡大
昨年発刊した「ペイシェント インサイト レポート（がん疾患篇）」は、幸いにして我々の期待を超える高い評価を各方面よりいただきました。今後も同様のサーベイを継続し、トレンドを反映させていくとともに、疾患領域や調査トピックを広げていく計画です。
◇ペイシェントアドボカシー ポータルサイトの立ち上げ
COSMOの中核的サービスの一つであるペイシェントアドボカシーをより広い層に推進するために、国内外のベストプラクティスの紹介を中心とするポータルサイトを今年立ち上げます。Patient-centric Initiative（患者中心のイニシアチブ）の拡大をマルチステークホルダーで実現する環境の形成を目指しています。
◇コーポレートレピュテーション管理ツールとサービスのローンチ
企業レピュテーションは非常に重要な経営資産であるにも関わらず、総合的にその価値を評価する指標やシステムが無いために、長期的・戦略的な管理が難しい状況にあります。COSMOはグローバルパートナーからベストプラクティスを導入し、日本市場で機能する企業レピュテーション管理ツールとサービスを今年ローンチします。
混乱と不安が一日も早く解消され、皆様と直接お会いできる日がくることを願っております。
本年が皆様一人一人にとって特別な年になりますように、お祈り申し上げます。
新型コロナウイルス感染症の流行をきっかけに、メディアに対する企業広報からの情報提供のあり方が大きく変わっています。オンラインでの情報提供が増加している一方で、その手法や内容については、メディア側のニーズとの間にギャップがあるのではないかとの声も聞かれます。そこで、コスモ・ピーアールでは12月21日～23日に、日頃コンタクトさせていただいているヘルスケア領域をカバーするメディアの皆様を対象に「コロナ禍における企業広報のメディアへの情報提供のあり方に関するアンケート調査」を実施させていただき、第一線で活躍されている15名の記者の皆様から回答をいただきました＊。来年以降、どのようなアプローチがベストなのか、またどのようなトピックに記者の皆さんが関心を持っているかなど、今後の企業広報のあり方を考える際のヒントとなる示唆を得ることが出来ました。
＊所属媒体内訳＝全国紙4、通信社1、業界紙1、医療従事者向け媒体3、一般雑誌1、テレビ1、ウェブ媒体8（複数該当者有）
以下、アンケート調査結果の概要をご紹介します。
医薬業界に多くの読者をもつメディカルマーケティングマガジンMedinewとコスモ・ピーアールとの共催で去る10月28日に開催されたオンラインセミナーの内容が、このほどMedinewのセミナーレポートとして公開されました。
「今、患者が製薬企業に求めているものとは？適切な情報提供のあり方を考える」をテーマとしたセミナーでは冒頭、Medinewの運営会社である株式会社医薬情報ネットの金子剛章代表取締役が「医薬品マーケティングにおける患者コミュニケーション」と題して講演。「これまでは疾患啓発や患者掘り起しにより売り上げを上げるプロモーションが主だったが、製薬企業のビジネスモデルの変化や新型コロナウイルスの影響により、今後はより患者さん中心のプロモーションに変わっていくと考えられる。事業領域も治療範囲の商品提供中心から情報サービス提供まで広げることが求められている」と指摘しました。
コスモの「患者インサイトレポート」に基づいた提言を紹介
続いて登壇した株式会社コスモ・ピーアールの長澤知魅マネージングディレクターは、「治療選択時および薬剤処方時の患者の意識と行動～がん患者300人への調査結果より～」と題して講演しました。この調査は、コスモ・ピーアールが本年3月に、主要がん10種の罹患者、全国の男女300人を対象に、インターネットによるアンケート調査を実施し、治療選択の実態、疾患毎の患者行動の違いを探索、さらに、がん事業を扱う主要製薬企業19社における企業印象調査を行い、処方薬選定などに製薬企業のレピュテーションがどのように影響するのかを調査したもので、その結果は本年7月に『患者インサイトレポート－がん疾患編』としてとりまとめられました。
長澤マネージングディレクターは、調査に至った背景として、「近年がん治療の選択肢が増加し、患者が医師の説明を聞いて理解し合意するインフォームドコンセントや、さらに医師と患者がエビデンスを共有して一緒に治療選択肢を決定するシェアードデシジョンメイキングなどが台頭してきており、まさに今、医師から与えられる医療から、自ら学び選択する医療に時代は変わりつつある」と指摘。調査結果から「8割の患者が治療法を調べるものの、3割が理解できず医師の説明に従っているという現状から、情報のアンメットニーズが読み取れた」「処方薬の選定時において、患者は処方された薬のメーカーを調べたり、その企業評判を確認したり、ネガティブな企業報道を気にしている。これらは、患者がより良い治療を選択したいという主体性の表れであり、製薬企業の評判が患者の治療選択や有効性・安全性の患者評価に少なからず影響する可能性を示唆している」と紹介しました。そして、「製薬企業は、患者さんと医療の架け橋となり得る。患者さんの医療情報理解を支援することで、患者さんの納得した同意や積極的な意思決定に結び付け、治療満足度に影響を与えることが出来る」と強調。最後に、製薬企業に求められる患者さんへの情報提供のあり方の提言として、「患者さんに分かりやすい医療情報にするための実践的な2つのヒント」「平時からの継続的な企業レピュテーション構築とメッセージ発信に求められる3つの要素」を具体的に解説し、プレゼンテーションを締めくくりました。
■Medinewが公開したセミナーレポートでは、上記のプレゼンテーションの内容を、実際に使われたパワーポイントのデータや図表などもいくつか用いながら、大変わかりやすく紹介しています。当日のセミナーを改めて振り返ってみたい方は勿論、セミナーに出席できなかった方、より具体的な内容が知りたいという方は、是非、こちらからセミナー内容の詳細をご確認ください。
■また、セミナーで紹介したコスモ・ピーアールの「患者インサイトレポート－がん疾患編」は、日本語レポート、英語レポートともに現在販売中です。Medinewでも「本調査には、企業レピュテーションについても、がん種別の詳細な結果が示されている。がん治療薬の製造販売企業としての認知度や企業イメージスコアなど、患者が抱く企業イメージを知る手段としても活用できる。がん患者の意識や行動についての、より詳細な分析結果もあり、製薬企業のプロモーション活動にも役立つ」とのご紹介をいただきました。調査の概要及びご購入につきましては、こちらをご参照ください。
今回のオンラインセミナーが、一人でも多くの皆様のご参考となれば幸いです。
＜トピックス＞
第12回日本ヘルスコミュニケーション学会でコスモ「患者インサイトレポート」調査内容を発表
日本ヘルスコミュニケーション学会の第12回学術集会が去る9月26、27の両日、オンラインで開催され、コスモ・ピーアールは、患者・家族とのコミュニケーション部門において「治療選択時および薬剤処方時の患者の検索行動－製薬企業の評判が選択に寄与する可能性－」という演題で、「患者インサイトレポート」に収録した調査内容のポスター発表を行いました。
新型コロナウイルス感染症をきっかけに、さまざまな分野でのデジタルトランスフォーメーションが加速する中、ヘルスケア分野においては、オンライン診療、アプリ治療、デジタルデバイスを利用した健康管理「デジタルヘルス」の活用に期待が寄せられています。本年4月からは、初診からのオンライン診療が解禁となり、7月に決定された政府の骨太方針2020では、「電子処方箋、オンライン服薬指導、薬剤配送によって、診療から薬剤の受取までオンラインで完結する仕組みを構築する」ことが明記され、この流れはさらに加速することが予測されます。
このような状況を踏まえ、COSMOヘルスケアでは10月30日に第1回COSMO Innovation Seminarをオンラインで開催。デジタルヘルスの現状と展望について、日本およびグローバルの動きに詳しい専門家をお招きし、講演、パネルディスカッション、質疑応答を通じて、デジタルヘルスへの理解を深めていただきました。
以下、同セミナーの概要をご報告します。（文中での敬称は略させていただきました）
2020年10月30日（金）14:30 – 15:50
新型コロナウイルス感染症をきっかけに、さまざまな分野でのデジタルトランスフォーメーションが加速するなか、ヘルスケア分野においては、オンライン診療、アプリ治療、デジタルデバイスを利用した健康管理「デジタルヘルス」の活用に期待が寄せられています。7月17日に決定された骨太方針2020では、「電子処方箋、オンライン服薬指導、薬剤配送によって、診察から薬剤の受取までオンラインで完結する仕組みを構築する」ことが明記され、この流れはさらに加速することが予測されます。
～バイオサイエンスの新たなイノベーションについて
認知度とアクセシビリティの向上を図る～
ヘカバイオ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役兼CEO：クレア・ロバート、以下：ヘカバイオ）と株式会社コスモ・ピーアール（本社：東京都港区、代表取締役社長：佐藤玖美、以下：コスモ）は、コスモがヘカバイオに出資し、両社が戦略的パートナーシップを締結したことを発表します。本パートナーシップにより、バイオサイエンス分野における新たなイノベーションに対する認知度とアクセシビリティの向上を図り、日本の患者さんや社会全体のニーズを満たすことに寄与します。
～Patient engagementからPublic engagementへ～
日本の医療は「与えられる医療」から「自ら学び選択する医療」へと、転換期を迎えようとしています。この潮流は患者による情報収集や、患者と医療者との対話だけでなく、医薬品の研究開発においても、日ごとに重要性を帯びてきています。これまで接点の薄かった医薬品の研究者と、患者や市民の間で、コラボレーションが求められるのはなぜでしょうか？それはどうすれば実現できるのでしょうか?研究者と患者が共に学びあう場づくりに創造的にチャレンジする今村先生にお話を伺いました。
